総会の様子
ＪＴＢ協定旅館ホテル連盟（３８１８会員）は１３日、２０１８年度通常総会を東京・新宿の京王プラザホテルで開いた。大西雅之会長（あかん遊久の里鶴雅）は、会長あいさつで「ＪＴＢは４月１日をもって第三の創業を目指し大きな組織改革を断行した。その大きな変化に合わせて車の両輪としての旅ホ連も自ら強く変わっていく機会としなければならない」と改革の必要性を強く訴えた。
これまでＪＴＢ旅ホ連は全会員を一括りとして活動してきた。だが個々の会員施設には地域性、規模、経営形態の違いがあり、そのニーズはさまざまだ。大西会長は「この違いをしっかりと受け止めながら旅ホ連メリットを感じてもらえる活動により進化したい。『合理的なセグメント』（似通った会員集団）が組み合わさって組織力を最大化するような変革が必要だ」と強調した。
ＪＴＢの１７年度の宿泊販売額は４３４０億円となり、前年度の４３３０億円を０．２％上回ったが、目標の４５００億円には届かなかった。ＪＴＢの髙橋広行社長は、「４５００億円の壁を越えるためにはもう一段も二段もレベルアップをすることが不可欠だ。１８年度は特に個人事業における売りモノ、売り方を抜本的に見直して、体制を再構築する準備の年と位置付けている。１８年度の目標は前年を若干上回る４３５０億円に設定した。４５００億円については１９年度に体制を整えたうえで改めてチャレンジをする」と誓った。
さらに、「日本版ＤＭＯの形成や訪日インバウンドの地方分散など地域振興、観光振興に対しても旅ホ連と全国の４７ＤＭＣ支店との連携により自ら仕掛けていくことがますます重要になってくる。今後ともＪＴＢグループは地域振興、観光振興による新たな需要創造を行い、宿泊の増売をひたすら目指していきたい」と意気込みを示した。
議事では１７年度事業・収支決算報告、１８年度事業計画・収支予算などについて審議し、いずれも原案通り承認された。１８年度事業計画として、「活発な交流機会の創出・個性ある地域づくり」を基本テーマに宿泊増売、人財育成、地域振興・観光振興、組織強化の四つを柱に活動する。
役員補選も行われ、光山清秀ＪＴＢ常務取締役個人事業本部長、皆見薫ＪＴＢ常務取締役法人事業本部長、當山智士氏（沖縄かりゆしビーチリゾート・オーシャンスパ）の３氏が新たに副会長に就任した。
総会の様子
あいさつする大西会長
