akippaは6日、「新しい生活様式での夏のおでかけに関する調査」の結果を発表した。
そこで駐車場予約アプリ「akippa」を運営するakippa株式会社(代表取締役社長 CEO:金谷元気)では、新しい生活様式における外出に関する動向変化の調査を目的に、ユーザーを対象に夏のおでかけに関するアンケートを実施いたしましたので、その結果を発表いたします。
【調査結果まとめ】
1.今後国内旅行などの長距離のお出でけをする予定がありますか?
- 約8割の人が「国内旅行を考えている」と回答
- 国内旅行を予定している時期は「10月以降」が最多、次いで「8月頃」という結果に
- 今年の夏でかけたい都道府県の第1位は「長野県」、昨年第1位だった北海道は第5位という結果に
2.自粛期間中、人との接触が制限されていましたが、あなたがいま”あいたい”人や体験は何ですか?
- 半数以上の人が「友人・知人」に”あいたい”と回答
【調査概要】
調査主体:akippa株式会社
調査方法:メール配信
エリア:関東 関西 九州 東海
対象:akippaユーザー 10代〜70代
有効回答数:1093
男女比:男性649人/女性441人/その他3人
調査期間:2020年6月13日〜17日
アンケート結果データの引用、転載に際しては必ず「akippa株式会社調べ」と記載してください。
アンケート結果に関する問い合わせは、下記担当者までお問い合わせください。
【調査結果詳細】
1.今後国内旅行などの長距離のおでかけをする予定がありますか?(全体)
・約8割の人が「国内旅行を考えている」と回答
akippaのユーザーに、今後国内旅行など長距離のおでかけをする予定があるか聞いてみたところ、「予定がある」(15.7%)、「予定を立てている」(13.0%)、「予定はないが、行きたいと思っている」(51.6%)など約8割の人が国内旅行を考えていると回答しています。
新型コロナウイルス感染症の影響で外出自粛期間が続いたことを受けて、収束後には長距離の旅行に関心を持つ人が多いことがわかります。
一方で「予定はなく、行きたいとも思っていない」(7.6%)、「行きたいと思っているが、行けない」(12.1%)と答えた人の多くが新型コロナウイルス感染症の心配を理由に挙げており、まだまだ旅行に関しては自粛を考えている人もいるようです。
1-1.今後国内旅行などの長距離のおでかけをする予定がありますか?(年代別)
年代別にみてみると、「行きたいと思っているが、行けない」(23.1%)と最も多く回答していたのは70代という結果がでています。年齢が高いほど感染に対する不安を依然感じている人が多いことがわかります。
1-2.【国内旅行を考えていると答えた方】いつ頃を予定していますか?(全体・複数回答・任意回答)
・国内旅行を予定している時期は「10月以降」が最多、次いで「8月頃」という結果に
続いて「国内旅行を考えている」と答えた人に、いつ頃を予定しているか聞いてみたところ、「10月以降」(42.0%)と答えた人が最多という結果になりました。
国内旅行は考えているものの、新しい生活様式において直近での長距離移動を控える意向の人が多いようです。
次いで、お盆休みなどの長期休暇がある「8月頃」(40.6%)に国内旅行を考える人が多く、8月開始といわれている「Go Toキャンペーン」を活用する人もいることが想定されます。
1-3.【国内旅行を考えていると答えた方】今年の夏でかけたい都道府県はどこですか?(全体・複数回答・任意回答・上位5項目)
・今年の夏でかけたい都道府県の第1位は「長野県」、昨年第1位だった北海道は第5位という結果に
続いて今年の夏でかけたい都道府県を聞いてみたところ、第1位は「長野県」(8.6%)という昨年とは異なる結果となりました。
また、昨年の夏に第1位だった「北海道」(6.0%)は第5位にランクダウンしています。
新たに6月にクラスターが発生したことや、飛行機などの密室空間での移動が必要であることも一因ではないかと考えられます。
《参考》昨年のランキング結果
2.自粛期間中、人との接触が制限されていましたが、あなたがいま”あいたい”人や体験は何ですか?(全体・複数回答・上位5項目)
・半数以上の人が「友人・知人」に”あいたい”と回答
続いて、akippaのビジョン「あなたの”あいたい”をつなぐ」に関連して、自粛期間を経て、いま”あいたい”人や体験を聞いてみたところ、半数以上の人が「友人・知人」(51.9%)と回答しています。
普段から身近であるものの、外出自粛期間では直接会うことができなかったことも理由に挙げられます。
また男女別に見てみると、女性は「好きなアイドルやアーティスト」(20.0%)という回答が男性と比較して多く、男性は「行きつけの飲食店」(26.4%)や「応援するスポーツ選手」(10.6%)という回答が女性と比較して多いという傾向がみられました。