電通は3月28日、「情報メディア白書2022」を発刊した。
株式会社電通（本社：東京都港区、取締役社長執行役員：榑谷 典洋）は、『情報メディア白書2022』を株式会社ダイヤモンド社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：石田 哲哉）から3月28日発売しました。本年も電子版を販売します。
本書は、新聞、出版、インターネット、広告まで、情報、メディア、コンテンツ産業などの基礎データを図表 600点余りで分析・解説するデータブックです。
巻頭特集Ⅰでは、「コロナ禍2年目の現在 ～メディア接触行動の変化とTOKYO2020～」と題して、①「コロナ禍2年目のメディア接触行動とコネクテッドTVの利用動向」と、②「バズでみるTOKYO2020 ～THE MONUMENT OF TOKYO2020～」を特集しています。前者①では、新型コロナウイルス感染症拡大前の2019年、新型コロナの影響を大きく受けた2020年と比較する形で、2021年６月のメディア接触行動を検証。また、インターネットに接続したテレビ（コネクテッドTV）に関するオリジナル調査に基づき、ネット動画サービス利用の最新動向を詳しく分析しています。後者②では、第32回オリンピック競技大会（2020／東京）に関するバズを分析し、オリンピックに対する国民反応がどう変化・推移していったのかを明らかにしています。
巻頭特集Ⅱでは、「新しいメディアの潮流」と題し、「Z世代」とテレビ、NFT（非代替性トークン）、アプリストア規制と環境変化、コロナ禍とイベント、ファンによる発信活動などについて詳しく解説しています。また、13分野にわたる情報メディア産業（新聞／出版／音楽／劇映画・映像ソフト／アニメーション／ゲーム／ラジオ・テレビ／衛星放送・ケーブルテレビ／通信／オンラインサービス／広告／通信販売／イベント）についても、データとグラフで詳しくその動向を解説しています。
