2023年度の訪日外国人消費動向によると総消費額は5兆2923億円（2019年比9.9％増）となり、消費額の構成をみると宿泊費が34.6％と最も多く、次いで買い物代26.4％、飲食費22.6％の順です。従って、旅館・ホテルなど宿泊施設は観光者にとって大切な場所であり快適な環境を保つことが必要です。
宿泊施設では次のような設備機器が大体設置されています。（1）空調設備（2）ボイラー（3）給排水設備（4）照明（5）蒸気配管（6）温浴設備（7）厨房。（1）～（6）の設備はほぼ24時間稼働し、全体では他の業界に比べて設備稼働率が高いという特徴があります。しかし、稼働率が高いということは省エネ設備の投資回収には有利だともいえます。
ホテル・旅館では経費のうち最も大きな割合を占めるのは人件費（44.3％）で2番目は水光熱費などの業務費（19.9％）です（令和4年度営業状況等統計調査、日本旅館協会）。従って省エネ対策は旅館の経費削減に大きな意味を持っています。省エネの第一歩はムダを見える化し、運用改善により費用をかけずに水光熱費を削減することです。
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