外国人客受け入れのポイントを説明する澤氏
全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会（全旅連）青年部（井上善博部長）は13、14の両日、東京の全国旅館会館で青年部員対象の若手経営者育成研修を行った。全国から40人が参加し、旅館業、旅行業、行政など7人の講師から地域活性化の取り組みや、新しい企画を生み出す考え方のセオリーなどを学んだ。
研修は「観光宿泊産業の未来を担う次世代リーダーの育成」を目的に昨年度から開いており、今回で3回目。今回は実践編として、より経営の実務に即した内容とした。
講師は観光庁の笹森秀樹観光地域振興課長、iJTBの今井敏行社長、リクルートの宮本賢一郎営業1部兼営業2部長、リクルートメディアコミュニケーションズの船坂文子課長、澤の屋旅館の澤功館主、全旅連青年部の柳一成副部長、全旅連の島村博幸専務理事。
澤の屋旅館（東京都台東区）館主で、観光庁の「観光カリスマ」を務める澤氏は、「インバウンドの積極的な受け入れによる地域活性化」と題して、外国人旅行者の受け入れにより客室稼働率90％以上を確保し、地域活性化にも貢献した自身の事例を紹介した。
澤の屋旅館は客室12室の和風旅館。かつてのメーン顧客だった修学旅行と商用客が減り、存亡の危機を迎えた昭和57年、同業者の勧めで外国人客の受け入れを始めたところ、年間平均客室稼働率が常に90％を超える繁盛旅館に生まれ変わった。
澤氏は外国人客を受け入れる際にネックとなりそうな言葉と設備について、「迎える心を持っていれば相手に伝わるもの。『言葉ができないと受けられない』という意識を変えなければお客さまに来ていただけない」「旅館に来る外国人客はベッドに寝たいと思っていない。そのままの和式でいい」などと強調。
また長期滞在客を受け入れた際に、近隣の飲食店に英語メニューの作成を依頼したり、英語を併記したエリアマップを作成して街に外客を呼び込んだ事例を紹介。「町ぐるみで対応すれば（小規模旅館でも）大きなホテルと同じ機能になる」として、地域を巻き込んだ外客の受け入れ態勢整備の必要性を強調した。
外国人客受け入れのポイントを説明する澤氏
