公益財団法人日本交通公社は11月2日、同財団の調査研究に基づき旅行市場の動向や展望を解説する「第33回旅行動向シンポジウム」を東京都港区の日本交通公社ビルで開催する。テーマは「ポストコロナとＮｅｗ Ｎｏｒｍａｌを考える」。参加対象は、観光行政の担当者や、観光関連団体、観光事業者など。
コロナ禍による需要の激減とコロナ以降の急速な回復といった初めての経験をする中で、対応に苦慮してきた国内、海外の観光地。「新たな環境（Ｎｅｗ Ｎｏｒｍａｌ）に対していく際の観光地マネジメントのあり方とはいかなるものか」を北海道・京都からゲストスピーカーを招いて議論する。
シンポジウムの前半では、国内旅行、海外旅行、インバウンドそれぞれの市場動向について、同財団の独自調査を中心に解説する。
後半は、パネルディスカッション「Ｎｅｗ Ｎｏｒｍａｌにおける観光地マネジメントを考える」を開催する。ゲストスピーカーは、京都市観光協会ＤＭＯ企画・マーケティング専門官の堀江卓矢氏と北海道大学大学院国際広報メディア・観光学院准教授の石黒侑介氏。登壇者は、それぞれ同財団上席主任研究員である菅野正洋、五木田玲子、中島泰の3氏。モデレーターを同財団理事・観光研究部長の山田雄一氏が務める。
