KNT―CTパートナーズ会(KCP)四国連合会(大木正治会長・ホテル葛城)は9月27日、海外エージェント(4社)とオンライン商談会をこんぴら温泉湯元八千代(香川県琴平町)で開いた。海外旅行における個人旅行の解禁や短期ビザの免除など、水際対策の緩和を契機にインバウンド客の取り込みを図る。
商談会は、近畿日本ツーリストコーポレートビジネス(KNTCB)の栗山千三取締役・グローバルトラベル営業本部長が進行。商談会には、KCP四国連合会から四国4県の宿泊施設や運輸、観光など四国未来創造委員9人のほか、時差が少ないオーストラリア、シンガポール、フィリピン、ベトナムのエージェントが参加した。会場では、KCP四国連合会が事前に用意した写真や動画などの情報を元に、施設の特徴やアクセス、食事、体験、土産などについての説明や、情報交換などが行われた。
「四国は、日本一周旅行の中における一つのデスティネーションとして捉えられており、他地域との差別化が必要。各自治体との連携をしながら取り組みを深めていく」とKCP四国連合会。
今後は、対象国を変えた商談会を年内に再度行う予定となっている。前日には、琴参閣(同)で今年2回目となる国内商談会が開かれ、会員施設80施設、KNT―CTホールディングスの商品開発担当者など約50人の社員が参加。商談会では、新たな取り組みとしてアバターを使用した商談などが行われた。
オンラインで四国の施設などの魅力を紹介