訪日ラボ、「2019年インバウンド業界10大ニュース」発表

　訪日ラボは26日、「2019年インバウンド業界10大ニュース」を発表した。

日本最大級のインバウンドニュースサイト「訪日ラボ」を運営する株式会社mov（代表取締役：渡邊誠、本社：東京都渋谷区）は、「2019年インバウンド業界10大ニュース」「2019年インバウンド業界流行語大賞」「2019年インバウンド対策関心度ランキング」を、2019年12月26日（木）に公開いたしました。

株式会社movが運営する、インバウンド業界最大級ニュースサイト「訪日ラボ」およびインバウンド対策サービス資料請求サイト「訪日コム」で公開するコンテンツを独自の指標で評価。インバウンド業界の節目となる2020年を目前に控えた2019年にインバウンド業界で話題となった事柄を、業界最大級メディアだからこそできる視点で振り返ったものです。

2019年インバウンド業界10大ニュース：

2019年インバウンド業界10大ニュース

1位は「日韓関係悪化で訪日韓国人観光客大幅減」に。日韓関係の悪化、それにともなう「ボイコットジャパン」運動により、訪日韓国人が大幅に減ったことは2019年インバウンドに最もインパクトをあたえました。

一方、プラスの話題として「ラグビーW杯大成功インバウンドへの影響大」が2位に。アジア初の開催は「過去最高のW杯」と評され、約58万人の訪日客を誘致し大成功に終わりました。

詳細→ https://honichi.com/news/2019/12/26/inboundtop10news/?utm_source=honichicom&utm_medium=pressrelease&utm_campaign=2019buzzword

2019年インバウンド業界流行語大賞：

2019年インバウンド業界流行語大賞

訪日ラボの記事をテキストマイニングし、PVを考慮して算出した「流行語大賞」では、「中国」が1位たを獲得。インバウンド業界最大市場である中国はやはりニュースへの注目度も高いことが読み取れます。
一方、4位にランクインした「韓国」は、徴用工訴訟問題やレーダー照射問題などで日本との間に大きな溝が生まれた1年となり、インバウンド業界関係者の関心は高いといえます。

詳細→ https://honichi.com/news/2019/12/26/2019inboundbuzzwordawardtrend/?utm_source=honichicom&utm_medium=pressrelease&utm_campaign=2019buzzword

2019年インバウンド対策関心度ランキング：

2019年インバウンド対策関心度ランキング

訪日ラボのデータページや訪日コムのサービスページを分析した「インバウンド対策関心度ランキング」では、1位は「メディア活用」、4位は「インフルエンサー」がランクインし、プロモーションの手法に関する関心度が高いことが読み取れます。
また、今年はラグビーワールドカップが日本で開催された影響もあるのか、オーストラリアが5位、アメリカ、イギリス、カナダが7位から9位までを占めているなど、欧米豪への関心も高まっているようです。

詳細→ https://honichi.com/news/2019/12/26/2019inboundbuzzwordawardsolution/?utm_source=honichicom&utm_medium=pressrelease&utm_campaign=2019buzzword

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