旅行、教育関係者が参加した大会
全国修学旅行研究協会（全修協、岩瀨正司理事長）は７月２４日、東京の学士会館で第３５回全国修学旅行研究大会を開いた。地震など自然災害が多発している中、防災の専門家が修学旅行における災害への備えや、普段からの防災教育の必要性を説いた。小中一貫校の特徴を生かした修学旅行の実施例も教育現場から報告した。
文部科学省、観光庁、日本旅行業協会、近畿日本ツーリスト協定旅館ホテル連盟、観光経済新聞社などが後援。ＫＮＴ―ＣＴホールディングスが協賛した。
山岡耕春・名古屋大学大学院環境学研究科教授が「地震の性質を知って災害に備える」と題して講演。同氏は、日本列島は変動帯にあり、いつ、想定を超える災害があるか分からないと指摘。災害が起きた際は「判断を他人任せにしないこと。情報を集めてから避難をするのではなく、避難をしてから情報を集めることだ」と強調した。
一般財団法人防災教育推進協会の３氏は、教育現場における防災教育の必要性を指摘。災害が起きた際の被害範囲を示したハザードマップについて、自分が住む自治体とともに、修学旅行などの行き先もホームページなどでチェックすべきだとした。地震が起きた際の初動態勢の取り方も学ぶべきと説いた。
修学旅行の事例発表では、東京都港区立白金の丘学園の伊藤俊典校長が、小中一貫校の特徴を生かした旅行の実施例を発表。小学１年次から計画的に取り組んでいる自然体験や宿泊行事が中学３年次の修学旅行の充実につながっていると述べた。
旅行、教育関係者が参加した大会
