観光経済新聞では毎年、宿泊予約サイトに対してアンケート形式で実態調査を行い、新年号の紙面で結果を発表している。第１回の調査発表は、２００７年の新年号。当時はまだＯＴＡ（オンライン・トラベル・エージェント）などという言葉は存在せず、「宿泊予約サイト」「ネットエージェント」などと呼んでいた。
私はインターネット旅行販売に大きな可能性を感じ、従来型の旅行会社を密かに「レガシーエージェント」と名付けたが、さすがに記事で使う勇気はなかった。
ここ数年は、ＯＴＡの略称がグローバルな一般名詞となり、それに合わせてＴＴＡ（トラディショナル・トラベルエージェント）という呼称もウェブ関係の国際カンファレンスなどでは耳にするようになった。トラディショナルならレガシーより上品な気もするので、ＴＴＡは今度記事で使ってみようと思っている。
ところで、２０１８年新年号の第12回調査からは、ＯＴＡに加えてメタサーチ（比較サイト）と民泊サイトも調査対象に加えた。全くウェブの世界はスピードが速い。国内ＯＴＡの急伸が国内ＴＴＡを脅かしたのも束の間、今度は外資ＯＴＡが上陸し、国内ＯＴＡを蹴散らしている。そして現在の旬は、メタサーチと民泊サイトだ。
今度は、メタサーチと民泊サイトに外資ＯＴＡが戦々恐々とする番なのかと思いきや、実はそうはならない。
ブッキング・ドットコムを中核とするプライスライングループの傘下にはメタサーチのカヤックがあり、ブッキング・ドットコムは世界の契約宿泊施設の半数以上が既に民泊施設だ。また、エクスペディアはグループ内に、メタサーチのトリバゴ、民泊サイトのホームアウェイを擁している。
グローバルＯＴＡは、オンライン旅行予約の全てをグループ内で網羅する「ＯＴＰ（オンライン・トラベル・プラットフォーム）」という新しいステージに進化している。
国内ＯＴＡが今後単独でクローバル展開する可能性はほぼゼロだと思うが、外資ＯＴＡとのアライアンスを強化する方向に大きく舵を切ったとしても、将来的にグローバルＯＴＰ内の１ローカルメニューに成り下がるようなことだけはないようにと祈っている。
（観光経済新聞社 企画推進部長 江口英一）
