バスクリン 三枚堂正悟社長
温泉地の保護・発展へ 100万筆の署名達成に協力
「温泉文化」のユネスコ無形文化遺産登録を目指す観光・宿泊業界の活動を支援する「温泉文化大使」にこのほど、全国の温泉地とコラボした入浴剤「日本の名湯」を製造・販売する株式会社バスクリンの三枚堂正悟社長が就任した。任命式が行われた観光イベント「宿フェス」（全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会青年部主催）会場で話を伺った。
――就任に当たり抱負を。
「温泉文化」のユネスコ無形文化遺産登録に向けての運動をある学会で知り、何か応援できることはないか、という思いを持ったのがきっかけだった。実現に向けて、まずは業界が目指す100万筆の署名達成へ、できる限りのことをしたい。
バスクリンは家庭用の入浴剤を主に製造・販売している会社だ。「日本の名湯」はキャッチフレーズを「温泉を科学する」とした温泉地公認の入浴剤で、温泉を軸とした製品開発をしており、全国の温泉地とつながりがある。現在では21の温泉地と連携し、製造している。
温泉地の方々のおかげでわれわれは成り立っている。そのような意味でも、日本の温泉地の保護、さらなる持続、発展とともに、日本独自の温泉文化を広く世界の人々に知ってもらいたいと願っている。そのためにも、この「温泉文化」の無形文化遺産への登録を早く実現させたい。
――全国各地の温泉地に行かれたと思う。そこでの思い出などを。
仕事柄、特別視はできず、どこが良かったとは言えないのだが（笑い）、そこで働いている人だったり、食べ物だったり、ここではゆっくりできたなどと、それぞれの温泉地に良さがあった。
――入浴剤の市場規模について。
コロナ禍でぐっと広がった。上がり下がりがあるものの、2019年に比べて間違いなく拡大した。コロナ禍中に人々の在宅率が上がったことや、健康志向の高まりが影響している。
――人気の製品は。
さまざまな種類があるが、特に乳白色の製品が人気だ。インバウンドの方々にもアピールできるようにと、テスト販売などさまざまなチャレンジをしているところだ。
――署名活動に社員の協力は。
オンライン署名を行っている。グループのアース製薬の協力も得ており、協力先は今後もさらに広めたい。
バスクリン 三枚堂正悟社長
