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「ONSEN」を世界共通言語へ!世界に誇る「温泉文化」のユネスコ無形文化遺産登録をご支援ください!
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世界に誇る日本の『温泉文化』をユネスコ無形文化遺産へ!
「温泉文化」ユネスコ無形文化遺産全国推進協議会は、日本固有の文化である温泉文化の保護・活用・発信を推進し、次代へとつないでいくため、温泉文化のユネスコ無形文化遺産登録の早期実現を目指して、全国各地の温泉地や行政、企業・団体一丸となって活動をしています。
早期実現に向けて、温泉好きの皆様からのご支援(署名)をお願い申し上げます。
ご支援(署名)について
- 2024年内で100万筆の応援(署名)獲得を目標としています。
- いただいた署名は2025年に内閣総理大臣へ提出し、まず国の文化財登録を目指します。
- そして、2026年のユネスコ登録「国内候補」の決定を目指します。
- 最終的に、2028年のユネスコ無形文化遺産の早期登録の実現を目標としています。
ユネスコ無形文化遺産とは?
無形文化遺産は、芸能や社会的慣習、伝統工芸技術など形のない文化遺産です。ユネスコの「無形文化遺産保護条約」では、この無形文化遺産を保護するため、登録制度を設けています。我が国からは、これまでに22件の無形文化遺産が登録されています(令和4年2月現在)。
リアルでの署名活動も開始しています。第99代内閣総理大臣を務められた菅 義偉 衆議院議員(2024年5月現在)が署名第1号となります。
「ONSEN」を世界共通語へ!
日本が世界に誇る多様な温泉文化。
およそ3000か所の温泉地が脈々と紡いできた温泉文化を見つめ直し、
未来へと継承、発展させていくことを目指しています。
「温泉」は、豊かな自然の恵みであり、日本全国の各地域にあって、古より人々の心身を癒やしてきた、日本人にとって「心のふるさと」とも言える不可欠な文化です。長い歴史を有する、日本固有の文化であり、世界に誇るべき文化です。そんな固有の文化である温泉を次代へとつなぎ、温泉文化の価値を国内外に広め、「ONSEN」を世界共通語とすることを目指していきます。国内外の付加価値の高い需要を喚起することで、持続可能な温泉地の活性化につなげ「ONSEN」のブランド化を図っていきます。
- 事務局:全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会
- 所在地:〒102-0093 東京都千代田区平河町2-5-53
- 会長:青柳正規
学校法人多摩美術大学理事長、元文化庁長官 - 会長代行:井上善博
全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会会長、
ほどあいの宿 六峰舘(福岡) - 副会長:大西雅之
日本旅館協会 会長、鶴雅リゾート(北海道) - 副会長:笹本森雄
日本温泉協会 会長 - 専務理事:亀岡勇紀(署名発信者)
全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会専務理事 - 事業部長:塚島英太
全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会第25代青年部長、
長崎スカイホテル(長崎)
※2024年5月時点
アドバイザリーボード
- 浅田次郎(小説家)
- 嵐山光三郎(作家、エッセイスト)
- 小山薫堂(放送作家、脚本家)
- 林真理子(作家、日本文藝家協会 理事長、学校法人日本大学 理事長)
※五十音順(敬称略)、令和5年6月末現在、随時追加予定
なぜ、今声をあげ、行動を起こすのか?
現在、日本国内には約3千の温泉地があり、そこには約1万3千もの温泉宿泊施設があります。しかし、その数は、人口減少・高齢化・後継者不足などにより、2010年をピークに減少傾向です。
さらに、新型コロナウイルス感染症により、温泉文化を守り伝えていく役割を担う旅館・ホテルおよび関連産業は、いまだ未曾有の厳しい経営状況に置かれています。
日本を元気にするための一助として、そして、日本固有の文化である温泉文化を次代へとつないでいくため、温泉地の再生と観光産業の発展に全力で取り組んでいかなければならないと考えています。
持続可能な温泉地の活性化につなげていくために、「ONSEN」を世界共通語として広く知らしめ、「ONSEN」のブランド化を図っていくことが重要です。
世界に誇る日本の「温泉文化」をユネスコ無形文化遺産登録の早期実現を目指し、皆様のご支援をお願い申し上げます。
ご支援(署名)について
- 2024年内で100万筆の応援(署名)獲得を目標としています。
- いただいた署名は2025年に内閣総理大臣へ提出し、まず国の文化財登録を目指します。
- そして、2026年のユネスコ登録「国内候補」の決定を目指します。
- 最終的に、2028年のユネスコ無形文化遺産の早期登録の実現を目標としています。
LOOK LOCAL SUMMIT “Welcome to ONSEN”プログラム「ONSENをユネスコ無形文化遺産に」
LOOK LOCAL SUMMIT “Welcome to ONSEN”「“ONSEN”大好き座談会」
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意思決定者(宛先)
-
岸田文雄内閣総理大臣 -
外務省 無形文化遺産保護条約関係省庁連絡会議 -
文化庁 無形文化遺産部会 -
都倉俊一文化庁長官