紀尾井町戦略研究所は11日、コロナ禍でのテレワークに関する調査の結果を発表しました。
今回の調査では、コロナ禍により、日本の職場におけるテレワークの状況はどのように変わったのか、18歳以上の男女1000人に聞きました（2021年4月14日現在 「Yahoo!クラウドソーシング」調べ）。
調査結果サマリ
・コロナ禍によってテレワークを始めた、もしくはテレワークの頻度が増えた人の割合は全体の36.5%と4割に届かない結果であり、コロナ禍発生から1年以上が経過した今も、テレワークに係る啓発や環境整備の重要性が感じられる結果となった。
・テレワークを行っている人のうち、コロナ禍終息後もテレワークを続けたいと回答した人は全体の8割以上を占めた。続けたくないと回答した60人にその理由を複数回答形式で聞いたところ、65%は「家では仕事がしづらい（家の間取りや家族との距離感等）」、60%は「オフィス出社のほうが効率が良い」と答えており、通信やオンライン会議上の技術的な問題は15%程度と比較的少ないことがわかった。
・テレワークが増えたことによる同居家族との関係の変化については、67.9%が「変わらない」と答えた。なお、「良くなった」という回答が20%、「悪くなった」という回答が6%という結果となった。
・テレワークのために家具の配置や家のインテリアを変更した人は全体の3割弱であった。外部スペースの利用については、全体の7割以上が利用していないことがわかった。残り2割のうち、最も多かったのはカフェ利用の31.9%、次にコワーキングスペース利用の23%であった。
・テレワークにあたり購入したものを聞いたところ、4割は何も購入していないことがわかった。購入した219人のなかで最も多かったのはイヤホン/マイクの48%であった。次がパソコンの24.7%、デスク/椅子の21%と続くが、突出した項目はなく、様々な機器を購入していることがわかった(複数回答形式)。
・テレワークで感じたメリットのうち、78.6%を占めたのは「通勤にかかる時間や労力を節約できるようになった」ことであり、次が「家族との時間が増えた」の32%であった。逆に、デメリットとして最も多かったのは「運動不足になった」の56.7%であり、次が「コミュニケーションが減った」の31.5%であった。なお、運動不足解消のために行っている取組みとしては、ウォーキングやジョギングの41.5%と、自宅での筋トレやストレッチの33.3%が突出して多かった。全体として予想に反しない結果となったが、「何も運動していない」が35.7%と、全体の3分の1以上を占めており、国民の健康対策の必要性が感じられた。
調査レポート https://www.ksi-corp.jp/column/
調査方法 インターネット上でのアンケート
※「Yahoo!クラウドソーシング」（https://crowdsourcing.yahoo.co.jp/）を活用
調査期間 2021年4月14日
調査数 1,000人
