【データ】コロナ禍における祭り・イベント関係者の動向・意識調査

祭り・伝統文化の企画や運営等のサポート事業を行っている専門会社 株式会社オマツリジャパン（代表取締役社長：加藤 優子、所在地：東京都渋谷区、以下オマツリジャパン）のシンクタンク「祭り・イベント総合研究所」が第二弾となる「コロナ禍における祭り・イベント関係者の動向・意識調査」（調査期間：2021年7月1日～8月1日）を実施いたしました。

新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、規模縮小やオンラインによる代替、あるいはオンラインを掛け合わせて開催するなど、開催された祭りは約半数となり、地域にとって祭りの必要性が明らかになる一方で、関係者が祭りの存続への危機感を募らせていることが浮き彫りとなりました。

本調査の詳細なレポートについては、【http://bit.ly/omatsuri-souken】よりダウンロード申請可能です。

◆調査サマリー
（1） 新型コロナによる、祭りの関心の減少への危機感
（2） 地域ではコミュニティ形成に祭りが有効
（3） オンラインを活用しつつ、オフラインで開催する方針

◆調査結果
１、新型コロナによる、祭りの関心の減少への危機感
回答者の70%が体力的な課題を持ち、担い手の減少を懸念していることが分かりました。
また、回答者の半数近く（47.5%）が「コロナの影響で祭りへの人々の関心が薄くなっている」と回答したことから、祭りの存続への危機感を募らせていることが見えてきました。