日本旅館協会は1月30日、会員施設を対象にした2019年度版「営業状況等統計調査」の結果を発表した。旅館の事業年度決算を基にした18年度の営業状況を集計した結果。有効回答施設数は前年度比36軒減の162軒だった。主な内容を紹介する。
有効回答施設数の客室数別は、「大規模」（100室以上）が前年度比5軒減の36軒、「中規模」（31～99室）が同21軒減の76軒、「小規模」が同10軒減の50軒。統計の精度は回答数などを考慮する必要がある。
旅行業42％、ＯＴＡ27％ 予約経路別比率
年間宿泊人員に占める予約経路別の比率は、前年度に比べて「旅行業」（リアルエージェント）経由が1.3ポイント増の41.6％、「ネット業者」経由が1.9ポイント増の26.9％、「自社サイト」が1.6ポイント増の12.3％。「直接その他」は、3項目の割合を全体から差し引いた結果で4.8ポイント減の19.2％となった。
旅行業経由の比率は、10年度に60％を下回って以降、おおむね下降傾向だが、18年度は微増となった。ＯＴＡなどのネット業者経由は14年度に20％を超え、上昇傾向にある。自社サイト経由の比率も上昇した。
