【データ】在宅時間・外出頻度の変化に関する意識調査

　LifeTimeTechLaboは15日、「在宅時間・外出頻度の変化に関する意識調査」の結果を発表した。

生活者＆企業の時間価値創出支援を事業ドメインとするLifeTimeTechLabo合同会社（本社：愛知県名古屋市、代表：宇佐見洋治）では、2023年に入り本格的リオープンが進む中、ポストコロナのマーケット動向の変化を探るため、今年（2023年）前半と、新型コロナ流行前（～2019年まで）の在宅時間・外出頻度の変化に関し、生活者の”実感”を聞くインターネット調査を実施いたしました。

【調査結果サマリー】

新型コロナ流行前より、在宅時間が増えたとの回答割合は「31.4％」。減ったとの回答割合を20％以上上回る。
在宅時間の中で、増えたとの回答割合が多かった項目は、「インターネット配信動画の視聴（35.8%）」「動画・SNS以外のインターネット利用（25.5%）」「（在宅の）仕事（25.4%）」など。
在宅時間が増えたとの回答割合は、「女性-20代後半」「女性-30代」「女性-60代前半」の順に高い。一方、「女性-40代」「女性-50代」は、増えたとの回答割合が同年代の男性を下回る。
外出頻度の中で、減ったとの回答割合が多かった項目は、「（飲み会など）仕事関連のコミュニケーション機会（47.1%）」「友人・知人のお出かけ（42.6%）」「海外旅行（37.8%）」など。
外出頻度の中で、これから増やしたいとの回答が多かった項目は、「泊まりの旅行（国内）」「日帰り旅行（国内）」。減らしたいとの回答が上回ったのは、「職場（学校）へ行く」。

【調査結果詳細（抜粋）】

今回の調査では、25歳から64歳の男女計1,000人を対象として、今年（2023年）前半と、新型コロナ流行前（～2019年まで）の同じ頃を比較してもらう形で、在宅時間・外出頻度の変化をどのように感じるか？を聞く質問を行った。

最初の設問では「在宅時間」を対象に、在宅時間全体と、個別の時間項目をいくつか例示する形で質問を行っている。

次のグラフは、自身の生活に当てはまらない（「該当しない」）との回答を分母から除外し、「増えた（大きく増えた・増えた・やや増えた）」の回答割合をプラス方向に、「減った（大きく減った・減った・やや減った）」の回答割合をマイナス方向にプロットしたものである。

「在宅時間全体」では、プラス（増えた）方向の合計割合が「31.4%」、マイナス（減った）方向の合計割合が「9.4％」となっており、新型コロナ流行前より在宅時間が増えたと感じている人が、20％以上多いことが分かる。

個別の項目では、プラス方向の割合で「インターネット配信動画の視聴（35.8%）」が他の項目に10ポイント以上の差をつけて高く、続いて「動画・SNS以外のインターネット利用（25.5%）」「（在宅の）仕事（25.4%）」となっている。

また、プラス方向からマイナス方向を差し引いた割合では、「インターネット配信動画の視聴」「動画・SNS以外のインターネット利用」の上位２つは変わらないものの、「SNSの利用」が3番目に入り、増加した在宅時間の多くをインターネット時間に当てている姿が浮き彫りになっている。

次のグラフは、上記設問のうち、「在宅時間全体」に関する回答割合を性年代別にプロットしたものである。

最もプラス（増えた）方向の回答割合が多いのは、「女性-20代後半（39.5%）」で、続いて「女性-30代（38.5%）」「女性-60代前半（37.8%）」と、やや女性の方が、在宅時間が増加したとの回答が多い傾向になっている。

一方で、「女性-40代」「女性-50代」では、プラス方向の回答割合が「男性-同年代」を下回っており、単に性別による傾向の違いではなく、女性・男性それぞれの年代において、異なる傾向が現れたものとなっていた。

同様に、プラス方向の回答割合が最も高かった「インターネット配信動画の視聴」の性年代別の割合が、次のグラフである。

プラス（増えた）方向の割合では、高い方から順に「女性-20代後半（51.2%）」「女性-30代（43.8%）」「女性-40代（40.0%）」と、在宅時間全体よりも「女性-若年世代」で高くなる傾向にあり、特に「女性-20代後半」では、他年代より「大きく増えた」の割合もかなり高くなっていた。

他方、「男性」では、どの年代でもプラス方向の割合が「30％前後」と、あまり年代による違いがない結果となっている。

この「在宅時間」に関する設問の結果からは、3年以上にわたった新型コロナ流行下のいわゆる “巣ごもり” は、リオープンが進む中の生活においても、（少なくとも実感レベルでは）一定以上の人に、当たり前の生活として定着している状況がうかがえるものとなっていた。

また、その傾向は、女性と男性それぞれの年代ごとに異なった様相を見せており、おそらくは、新型コロナ流行直前の「ライフステージ」や「ワークスタイル」などが、いまだ色濃く反映しているものと推定され、今後しばらくの間は、性年代ごとの消費動向に、大きな違いを生む可能性もありうる内容となっていた。

加えて、コロナ禍で加速した “withインターネット” の時間の増加は、リオープン後も、特に女性若年世代ほど、強く持続している傾向となっており、（しばらくは一時的に、消費の関心が “家外” に向かうことがあっても…）今後のマーケットの中心は、着実にネット時間の消費に向かっていくことを示唆するものとなっていた。

次の設問では「外出頻度」を対象に、個別の外出項目をいくつか例示する形で質問を行っている。

グラフは、前問と同じく、自身の行動に当てはまらない（「該当しない」）との回答を分母から除外し、「増えた（大きく増えた・増えた・やや増えた）」の回答割合をプラス方向に、「減った（大きく減った・減った・やや減った）」の回答割合をマイナス方向にプロットしたもの。