【本だな】帰宅支援マップ首都圏版

　昭文社は18日、帰宅支援マップ首都圏版を発売した。

＜携帯に便利なスリムサイズ（厚さ6.25ミリ×横97ミリ×縦210ミリ）＞

　株式会社昭文社ホールディングス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長黒田茂夫、東証コード：9475）とその子会社である株式会社昭文社（本社：千代田区麹町、代表取締役清水康史、以下昭文社）は、2005年の初版発売以来、累計130万部を超える発行部数を記録している、首都圏の地震対策に必携のロングセラー地図『帰宅支援マップ首都圏版』の最新版を2022年2月18日より発売することをお知らせします。

)) 今こそ首都圏を襲う大地震への対策を！ ((
昨年10月7日夜、千葉県北西部を震源とするマグニチュード6.1の地震により、東京都内では東日本大震災以来の震度5強を観測しました。深夜の帰宅の足を直撃したその地震の影響で、一時的にせよ帰宅困難となった方が多数出ました。
首都圏では、直下型地震の可能性が年々高まっている（※1）、とされています。日頃から、勤務先や外出先周辺の滞在・支援施設までどのように安全に移動し、一時待機後どのルートで帰宅すべきか、そうしたことを想定、準備、共有しておくことの重要性を改めて認識していただきたく、最新版の発売をお知らせする次第です。
※1 政府の地震調査研究推進本部が公表した地震動予測地図（2020年版）および主要活断層帯の長期評価（2022年1月13日公表）による

)) 紙地図の重要性と事前準備のお願い ((
1月17日、阪神・淡路大震災から27年目を迎え、今年も地震関連報道がいくつもなされました。その中で、阪神・淡路大震災では一般住宅の被害が多くその耐震化が優先され、意外にも都市のビルの耐震化が遅れている現状がある（※2）、との指摘がありました。このことは首都圏など大都市部での大地震の際、避難するのに安全なビルを事前に把握しておく、といった対策も必要であることを示唆しています。
また災害時のもう一つの留意点として、電源の問題や回線・中継基地、機材等の被害により、スマートフォンの地図・位置情報サービスの利用が困難になる可能性が高いことが挙げられます。
そうした中、適切な一時待機や避難行動をとるためにも、紙の地図は必携です。いざ、というときに慌てず、適切な行動をとるために最新の『帰宅支援マップ』を1冊バッグに入れていただきたい。さらには事前に勤務先、外出先周辺の一時滞在施設・支援施設の確認や、そこから自宅までの帰宅訓練をぜひ行っていただきたい。本書にはそうした願いと具体的な行動指針が詰まっています。
※2 NHKスペシャル「見過ごされた耐震化」（2022年1月17日放送）より

)) 本書の構成・特長 ((
本地図は都心の主要エリア (池袋・新宿・品川・台場・豊洲・新橋・秋葉原・上野・巣鴨など)を全て1: 15,000の統一縮尺で収録。見やすく詳細な地図で勤務先や外出先から一時滞在施設や帰宅支援ルート起点までの移動に最適です。
さらに東京都選定の帰宅支援対象道路や、隣接する県の緊急輸送路を中心に、13の帰宅支援ルートを収録。全ルートについて丁寧な実踏調査を重ね、一時待機後に「歩いて帰宅する」ことを想定した情報収集を行っています。ルート図は、都心部の各ルートの始点を下に、進行方向を上にすることで、前方に見える景色と地図が直感的にマッチしやすいように工夫されています。また、縮尺も全て1: 30,000に統一されていますので、移動の際の距離感が分かりやすくなっています。
掲載内容面では、地球科学のエキスパートである応用地質株式会社の協力のもと、震災時における主要道路の安全性を3段階の歩行困難度で表示。さらに、独自の実踏調査で確認した危険箇所や、休憩場所も併せて掲載。その他、水・トイレ・情報などを提供する帰宅支援ステーションなどの施設も見やすく表示しています。震災時の行動マニュアル等も詳細かつビジュアルに記載。首都圏在住者必携の「危機管理」用地図です。

＜震災時行動マニュアル＞