コロナ禍を経てインバウンド客が急速に戻る中、日本の観光産業をけん引する組織として期待されているＤＭＯ。日本版ＤＭＯ候補法人の登録は約350法人に増えたものの、「ＤＭＯの設立自体が目的化し、機能が充分に備わらないＤＭＯが乱立するなど、いまだ模索中なのが現状」と著者は指摘している。
本書では、世界最先端のアメリカのＤＭＯを見てきた著者が、ＤＭＯと観光協会のビジネスモデルの違い、地域住民向けマーケティングの重要性などを解説。多くの自治体が検討する「宿泊税」についても、先行するアメリカの例を提示しながら問題点を論じている。
Ａ5判320ページ。定価3080円（税込み）。発売＝柴田書店。
