業績が「伸びる」 70％台まで回復
観光経済新聞社は、日本旅館協会会員などの旅館・ホテルに対する経営アンケート調査を実施した。2023年の業績（見込み）について「大きく伸びる」「やや伸びる」「横ばい」「やや落ち込む」「大きく落ち込む」の5段階から選んでもらった結果、“伸びる”（大きく伸びる＋やや伸びる）の回答は70.9％。コロナの影響があった21年は11.9％に過ぎなかったが、22年は64.7％と大きく回復。23年はさらに回復が進み、70％台に達した。
23年の業績が「大きく伸びる」は前年比5.8ポイント増の20.5％と力強さを増した。「やや伸びる」は0.4ポイント増の50.4％だった。「横ばい」は0.5ポイント増の13.4％。「やや落ち込む」は1.1ポイント減の11.0％、「大きく落ち込む」は5.6ポイント減の4.7％となった。
経営の課題についても多肢選択法で聞いた（複数回答可）。トップは前回と同様、「人材不足・確保」（86.7％、前回88.7％）。2位も昨年と同じで「人材育成」（53.9％、同44.4％）だった。3位には「働き方改革」（39.1％、同29.8％）が入り、雇用の問題がトップ3を占めた。自由回答欄を見ると、人材不足・確保への対応としてはＤＸ化の推進や外国人人材の活用などが挙げられていた。
4位以下は「売り上げ向上」（36.7％、同37.1％）、「集客」（27.3％、同16.9％）、「単価アップ」（26.6％、同21.8％）の順。23年5月に新型コロナウイルス感染症が5類感染症に移行したこともあり、「コロナ対策」は前年の15.3％から回答ゼロとなった。
今回も客室を販売するチャネルについて旅行会社、ＯＴＡ、直販それぞれの割合を聞いた。旅行会社経由は「1～10％」が21.0％（前回24.1％）、「11～20％」が23.0％（同25.3％）、「21～30％」が25.0％（同24.1％）と20％台で、回答が多くなっている。
ＯＴＡ経由は「21～30％」が20.0％（同16.9％）、「31～40％」が21.0％（同26.5％）、「41～50％」が24.0％（同22.9％）と20％台で、この範囲に集中。直販の最多は、前回は「11～20％」だったが、今回は「21～30％」（28.0％）。旅館・ホテルの直販化が進んでいる状況が読み取れる。
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