頻度は増加、コスト意識は高まる
ＪＴＢは8月27日、今年7月に実施した調査「ビジネスイベント意識調査」の結果を発表した。これによると2020年以降増加傾向だったビジネスイベントの開催意向は過去調査に比べて最も高く、コロナ禍前比でも高い傾向となった。実際の開催頻度も増加。施策費用予算は予算の20％未満の割合が上昇するなど、費用対効果への意識の高まりが見て取れた。
同調査は、企業が実施する主に従業員を対象とする「社内ステークホルダー向けイベント」と、主に消費者・取引先・地域・出資者などを対象とする「社外ステークホルダー向けイベント」の両ビジネスイベントを対象に継続的に実施しているもの。20～69歳の日本国内在住の、企業規模が従業員数500人以上もしくは売り上げ100億円以上の企業の正規雇用の現業社員で、該当のビジネスイベントの担当者を対象にインターネット上で実施。社外向けイベント、社内向けイベントそれぞれ200サンプル、計400サンプルの回答に基づき分析した。
これによると会議・イベントの開催手法は、オフライン（リアル）が65.9％で最も高く、以下ハイブリッドが41.8％、オンライン（ＷＥＢ上）が34.6％だった。どのイベント形態もオフラインが最も多かった。
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