アゴダは16日、「瀬戸内オリーブ基金」に協力すると発表した。
デジタル旅行プラットフォーム「アゴダ」を運営するAgoda Company Pte. Ltd. （本社：シンガポール、CEO：オムリ・モーゲンシュターン）は、瀬戸内オリーブ基金の活動に賛同し、2022年8月15日～9月12日まで、Travel That Gives Back キャンペーンを実施すると発表しました。
当キャンペーン期間中に「アゴダ」の予約サイト、Agoda.comやアプリを通して作成される、キャンペーン対象のAgoda Homes（アパートや一軒家）予約1件ごとに200円が瀬戸内オリーブ基金に寄付されます。寄付総額は200万円が上限となります。
大人数のグループやキッチンなどの設備付きの宿泊施設をお探しの方にAgoda Homesは最適な宿泊施設です。Agoda Homesは日本全国に7,077軒（東京1,979軒、大阪1,721軒、沖縄553軒など）あり、様々な旅行者のニーズに柔軟に対応しています。
キャンペーン対象の宿泊施設は下のキャンペーンサイトでご覧いただけます。
https://www.agoda.com/c/TravelThatGivesBack
Travel That Gives Back キャンペーンについて
本キャンペーンに掲載のAgoda Homes物件を予約した場合のみ対象となります。
アゴダウェブサイト（PC版/モバイル版）もしくはモバイルアプリからの予約のみ対象となります。
2022年8月15日〜2022年9月12日までに作成された予約のみ対象となります。
最終的に2022年9月21日までにチェックアウトが完了し、キャンセル済みでない、もしくは支払いに問題がない予約のみ裕対象となります。
すべての条件を満たす各予約から200円が瀬戸内オリーブ基金に寄付されます。なお、寄付総額は200万円が上限となります。
瀬戸内オリーブ基金の理事長、岩城裕氏は次のように述べています。
「この度、アゴダ様が瀬戸内オリーブ基金の活動にご賛同くださり、このキャンペーンを実施されることを大変嬉しく思います。私たちは、瀬戸内海エリアに広がる美しい島と海を未来の世代に引き継ぐ活動をしています。この度のアゴダ様とのパートナーシップにより、私たちの活動がいっそう広がりを持ち、充実したのものになることを望んでいます」
アゴダ北アジア地域統括アソシエイトバイスプレジデント、大尾嘉宏人は次のように述べています。
「アゴダは、観光が環境および地域社会に与える影響について常に意識しています。この度の瀬戸内オリーブ基金への寄付キャンペーンは、当社が世界的に取り組んでいるサステナビリティ活動の一環でもあります。ぜひ、多くの方にご賛同いただければ幸いです」
瀬戸内オリーブ基金について
1990年代に起こった、有害産業廃棄物不法投棄事件「豊島（てしま）事件」をきっかけに、建築家の安藤忠雄氏と、豊島事件弁護団長の中坊公平氏が中心となり、2000年の公害調停成立を機に設立されました。
設立以来、瀬戸内海エリアの美しい自然環境を守り、再生することを目的に活動しています。
瀬戸内海エリアの環境保全活動に対して資金の助成を行うほか、自らの取り組みとして「豊かなふるさと100年プロジェクト」、「ゆたかな海プロジェクト」、オリーブ栽培などを行っています。
アゴダのサステナビリティ活動について
アゴダは、より多くの人々の旅をお手伝いする企業として、観光が地球環境や地域社会に与える影響を理解し、旅先の環境保全に貢献する責任があると考えています。
そのために当社では世界中で活動する団体と連携しながら地域社会との信頼を築き、旅行が社会全体によい影響をもたらすものであるという認識が広まることを目指しています。
これには、タイやインドネシアで行われているWWFの森林再生プロジェクトとのパートナーシップや、アジア各地のビーチや水路の清掃などのボランティア活動も含まれています。
エコ・ディールについて
またアゴダは、エコ・ディールプログラムの最初の取り組みとして、WWFシンガポール（世界自然保護基金シンガポール）と提携し、海洋生息地の復元活動を支援しています。宿泊施設パートナーの皆さまのご協力のもと、責任ある観光を常に意識し、地域主導の慈善団体や組織を支援することで環境保全に貢献しています。
WWFシンガポールとのこのキャンペーンでは、東南アジアのサンゴ礁やマングローブなどの海洋生息地の復元を可能にしたり、オーストラリアの洪水で被害を受けた野生動物を保護するための取り組みに資金を提供しています。
タイでの運河清掃
マレーシアでの植樹活動
タイとインドネシアでの森林再生プロジェクト
