クラブツーリズム地域共創事業部は2日、「旅行満足度アップにつながる地域のガイド育成の秘訣」などをテーマとした第4回オンライン説明会を開いた。説明会には自治体関係者や観光事業者ら約200人が参加。クラブツーリズム講師会を率いる黒田尚嗣氏が地域ガイド人材養成の秘訣を披露するほか、訪日需要獲得に向けたコンテンツ開発手法、事例の紹介、個別商談などを行った。
地域共創事業部は昨年4月に新設された地域創生の専門組織。「地域発展の源は『旅行』にあり！」を理念に、「地域の観光コンテンツの開発」「着地型商品の企画販売」「人材育成や調査事業」などに取り組んでいる。
説明会の冒頭、樋山智彦部長が「社内には500人以上の旅行商品造成ができる社員、テーマ旅行に精通した講師がいるなど多様な強みを持つ。持続可能な地域づくりの取り組みなどでは大いに貢献できる」と話し、パートナーシップを築きながら、地域価値を向上する武器を持つことを話した。
説明会では、（1）訪日事業の今後（2）コンテンツ開発で推進する地域創（3）地域ガイド人材養成の取り組み方（4）販路拡大でコンテンツの流通へ―を題に、次年度事業の構築に役立つ事例や考え方などを紹介した。
訪日事業については、コロナ前に盛んだった宣伝プロモーションへの傾注から、持続可能性（ＳＤＧｓ）への転換の必要性を指摘。持続可能性あるコンテンツづくりに向け、旅行会社の経験と実績の活用、実践や、海外の旅行会社に卸して行う集客から販売を挙げた。
コンテンツ開発のポイントについては「サステナビリティ」「後世への継承」を挙げ、”量と質”両面の追求の必要性を述べた。持続可能に向けたコンテンツ開発の事例として、日本遺産や学芸員を活用したツアーを紹介した。
地域ガイド人材養成に向けては、黒田氏がコンテンツ開発と地域ガイド養成の相乗効果を促す仕組みづくりの重要性を説いた。今後求められるガイドについては、地域の観光資源をストーリーとして語れるガイドを挙げ、「観光案内や旅程・安全管理、顧客誘致だけでなく、ツアー造成、マネジメント力が必要」と話した。地域ガイド人材に求める資質については、（1）営業力（2）対話力（3）観察力―を持つ自立した人材を挙げた。
販路拡大への事例では、地域との連携協定から生コンテンツ開発、情報発信、販売などを紹介した。
このほか、個別相談会では自治体や観光事業者と同社担当者が、来年度の取り組みなどについて意見を交わした。
説明会後に行われたアンケートでは、発表内容で関心が高かったテーマの1位は地域ガイド人材の養成策だった。次いで、コンテンツ開発、訪日旅行事業・インバウンドの受け入れ、文化財・日本遺産などの活用、ＳＤＧｓを生かした取り組み、販路拡大策への関心が高かった。
地域共創事業部への問い合わせは、ＴＥＬ03（5323）6965、メールchiiki.kyousou@club-t.com。
