（左から）全旅連青年部の菅原真太郎副部長、塚島部長、ダイブの菅沼ディレクター
観光施設に特化した人材派遣・紹介事業を行うダイブ（東京都新宿区）と全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会（全旅連）青年部（塚島英太部長＝長崎県・ホテル長崎）は2日、全旅連の会員施設を含む全国の宿泊施設と、日本での就業を目指す外国人求職者を対象に共同で実施したアンケート調査の結果を明らかにした。調査結果によると、「人手不足を感じている」宿泊施設は約8割。採用・求職においての一番の課題は“言葉の壁” “日本語でのコミュニケーション”で、両者共通の悩みを抱えていることが分かった。
■4割採用も懸念の声
まず、全旅連の会員施設を含む全国の宿泊施設を対象に、外国人人材の採用状況に関するアンケート調査を実施した。調査期間は9月10～16日、有効回答者は152件。
人手不足の現状について問うと、81.6％が「人手不足を感じている」と回答。人手不足を感じている職種は、「レストランサービス・客室係」が79.0％で最多。「調理」（73.4％）、「フロント」（50.8％）、「ベッドメイク・清掃」（50.0％）が続き、どの職種においても深刻な人手不足が生じていることが分かる。
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