記者会見ではデジタルマップのメリットをアピール
地図のオンラインプラットフォームを運営するＳｔｒｏｌｙ（京都市、髙橋真知社長）と一般財団法人関西観光本部（大阪市、松本正義理事長）、一般社団法人関西イノベーションセンター（ＭＵＩＣ、大阪市、林安秀代表理事）は2日、3者協働プロジェクト「関西広域デジタルマップ」のベータ版（試用のためのサンプル版）をリリースした。各地域が独自に作成、配布しているイラストマップをデジタル化してウェブブラウザから参照できるだけでなく、関西広域のマップ上から見たい地域のマップを探せるのが特長。2025年の大阪・関西万博を前に、国内外の観光客に関西広域での周遊観光を楽しんでもらう後押しをしたい考えだ。
今回リリースしたのは関西エリア2府8県の12自治体、エリアの観光情報を直感的に理解できるデザイン性の高いイラストマップ。マップ上のエリアピンから各地域の個性あふれるイラストマップに遷移でき、広域から地域までの情報を連続的に参照できる。
各地域の観光マップでは、イラストマップならではの味わいを残しながらも、掲載スポットの営業情報や混雑状況、経路案内など、各地域が提供するより詳しい情報を参照できる。
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