トップツアーと契約を結ぶ運輸機関や観光施設らがつくる「トップツアー・トップ会」(会長=阿野康春・壹番館、980会員)は1日、東京都渋谷区の渋谷エクセル東急で常務理事・活性化委員長合同会議を開いた。2010年度事業として、今年度同様、国内旅行活性化を基軸とし、地域支部ごとに開く商談会や誘客キャラバンなどを計画的に展開することを決めた。
10年度は、トップツアー国内旅行部の営業施策への支援や、お客さま紹介運動への協賛などを積極的に進める。またトップツアーが韓国のモードツアーネットワークと提携したことを受け、トップ会として訪日外国人誘客プロモーションに積極的に協力する方針だ。
道内での会議により急きょ欠席した阿野会長に代わりあいさつした小野寺邦夫副会長(平泉レストハウス)は「ゆとりや愛情のないガサガサした感じの世相だが、だからこそわれわれ会員は、トップツアーとの間に格段の愛情を持って頑張ろう」と会員に呼びかけた。
トップツアーからは同会の名誉会長を務める石川邦大社長らが出席。石川社長は今年の旅行取扱実績の見込みのほか、新型インフルエンザ流行による旅行取り消しの影響について報告。そのうえで「旅行会社の役割が変わってきた。旅行業としてできることできないことを見極め、インターネット販売やインバウンドなどこれから期待できる分野に注力したい」と事業方針を示した。
このほか水村祐一・執行役員旅行業務本部長、山上光裕・国内旅行部長、米田稔・商品開発部長がそれぞれ、国内旅行分野の事業戦略や商品展開について説明。このうち山上部長は、トップ会会員施設などで使える特典クーポンをウェブ上から入手できる「ウェブとくとくクーポン」に言及。「初年度の今年は入場施設を中心に声掛けしたが、来年度は食事施設を中心に参加を呼び掛けたい」と話し、協力を求めた。同クーポンは現在、毎月100〜200枚が利用されている。
あいさつする小野寺副会長