HMSの勉強会（大阪成蹊大学で）
ホスピタリティマネジメント・スタディーズ（ＨＭＳ、会長＝森重喜三雄・大阪学院大学経営学部教授）は８日、大阪成蹊大学で健康経営に関する勉強会を開いた。大学教員やホテル関係者ら約20人が参加。健康経営や優良法人認定の仕組み、ホテル業界での取り組み事例について学んだ。
ＨＭＳは２０２３年に発足した、ホスピタリティ産業や関連産業にかかわる大学教員や学生、社会人を対象とする有志団体。グローバル化の加速や労働年齢人口の減少などに直面するホスピタリティ産業や関連教育機関の発展などを目的に、シンポジウムや勉強会を開催している。
今回の勉強会は６回目。持続可能なキャリア形成など個人をテーマにした企画をこれまで開催してきたが、法人についての取り組みにスポットを当てようと、「健康経営」という課題先進国・日本ならではの取り組みや制度をテーマに据えた。
勉強会では健康マスター関西副会長で普及認定講師、健康経営アドバイザーの小山佳久・住友生命法人総括部法人ソリューション室上席推進役が「健康経営とホテル業界の現状」をテーマに講演。健康経営の概念の説明に始まり、健康経営が法人の経営に与えるメリットを紹介。特に人材確保面では、心身の健康に配慮してくれる会社に入りたいと考える学生が半数程度、健康経営法人認定を取得していることが就職先選定の決め手になるという学生が６割との調査結果を示し、新卒などでのメリットを説明した。宿泊業界で健康経営法人の認定状況や、ホテル業界での取り組み実例を紹介した上で、「従業員が健康で笑顔でいられることが、笑顔でお客さまを迎えること、高いおもてなしのパフォーマンスにつながる。自社だけでは研修などは難しい場合は、外部機関などを利用することもできる。ぜひ健康経営にチャレンジしてみてほしい」とアピール。 参加者からは、喫煙者の人数と経営の関係性についてや、上位優良法人の選定の仕方などについて質問が出された。
森重会長は「健康経営の取り組みやメリットについて詳しく知ることができた上、ホテル業界の健康経営に対する取り組み状況や課題も知ることができた。優良法人への認定など業界での取り組みが広がるだけでなく、制度ありきでない主体的で優れた事例が共有され、業界の実情に即した取り組みが広がっていくのが理想的ではないか」と語った。
HMSの勉強会（大阪成蹊大学で）
