日本ホテル協会(231ホテル)は16日、平成21年度秋季通常総会を東京都千代田区の帝国ホテルで開催。中村裕会長は、観光立国の応援と加盟メリットの強化を方針に打ち出した。
「前原国土交通大臣の下、観光立国に向けて大きく舵が切られたことは心強い限りだ。創設以来100年にわたって外客誘致の中心的な役割を果たしてきた当協会として、次の新たなステップへ向けた絶好の機会ととらえ、さらに積極的に協力と参画をしたい」と中村会長。方策として「会員からの要請が強い事業を充実して、加盟メリットの創出と会員の増大を図る」と示した。
具体的には管理者の育成と確保のためのホテルマネージメント養成プログラム(1)ウェディング部門従業員の能力向上を目的とするホテルウェディングコーディネーター育成認定資格制度(2)海外富裕層の誘致¥中線──などの活動をさらに強化する。
来賓では本保芳明・観光庁長官があいさつし、「前原大臣の下で大きな取り組みができるのも、ホテル協会が100年間にわたって積み重ねてきた日本のホテルやサービスに対する高い評価と信頼があってのことだ」とこれまでの活動に感謝の意を表した。
あいさつする中村会長