事業構想大学院大学、観光地の緊急時対策と復興戦略を考える無料オンラインセミナー「観光インバウンドフォーラム」を5月14日に開催

　事業構想大学院大学は、観光地の緊急時対策と復興戦略を考える無料オンラインセミナー「観光インバウンドフォーラム」を5月14日に開催する。

学校法人先端教育機構事業構想大学院大学（本部：東京都港区、学長：田中里沙）は、新型コロナウイルスによる観光地への影響を踏まえ、厳しい局面を乗り切る緊急時対応と復興戦略を考える「観光インバウンドフォーラム」を5月14日（木）にオンライン開催します。

本フォーラムは新型コロナウイルスの影響を考慮し、オンラインのみでの聴講となります
昨今、新型コロナウイルスの影響により観光地は苦境に立たされています。過去にはリーマンショックや東日本大震災などにより大きな被害を受けた地域の中でも、的確な緊急時対応と復興に成功した地域も少なからずあります。本フォーラムでは、この厳しい局面を乗り切る緊急時対応について、その具体策について検討し、また観光客が元の状態に回復するまでの戦略、そして回復後には以前にも増して良い観光地となるための復興構想を考える場を提供します。

実施概要

日　　時：　2020年5月14日（木）
13：00～17：30
中継会場：　事業構想大学院大学（東京都港区南青山3-13-18）
※オンラインセミナーとして開催
費　　用：　無料（事前登録制）
主　　催：　学校法人先端教育機構事業構想大学院大学

▼ お申込みはこちら
https://www.mpd.ac.jp/events/20200514/

プログラム

「観光地の現状と再生戦略について」
観光庁次長高橋一郎氏
コロナウイルスの影響により、国内外の観光行および関連産業には重大な影響が出ています。全国の観光地から集約してわかってきた情報、現在の対応策、さらに今後の国内外の観光施策について、最新情報をお伝えします。

観光庁次長高橋一郎氏

「データから読み解くインバウンド観光の未来」
株式会社MATCHA 代表取締役社長青木優氏
コロナウイルスの影響でいま観光地が押さえておくべきポイントとはなんでしょうか。本講演では旅行者の旅行アクセス情報の分析から、いまどのような観光地情報にニーズがあるのかをお伝えするとともに、過去の震災や経済危機の際のデータトレンドから、今後の復興に向けての戦略を聴講者とともに考えます。

株式会社MATCHA 代表取締役社長青木優氏

［ご経歴］1989年、東京生まれ。明治大学国際日本学部卒。内閣府クールジャパン・地域プロデューサー。2014年2月より訪日外国人向け WEB メディア「MATCHA」の運営を開始。「MATCHA」は現在10言語、世界200ヵ国以上からアクセスがあり、様々な企業や県、自治体と連携し海外への情報発信を行なっている。

【協賛講演】
「V字回復のための最新のインバウンド対策～デジタルシフトが反転攻勢の鍵をにぎる～」
Vpon JAPAN 株式会社代表取締役社長、Vpon Holdings 株式会社代表取締役CSO 篠原好孝氏

Vpon JAPAN 株式会社代表取締役社長、Vpon Holdings 株式会社代表取締役CSO 篠原好孝氏

［ご経歴］ 1979年、東京都生まれ。学習院大学経済学部経営学科卒。2014年8月にVpon JAPAN 株式会社を創業し代表取締役社長に就任。ビッグデータを駆使したインバウンドデジタルマーケティングソリューションを手掛ける。2019年Vpon Holdings株式会社を立ち上げ代表取締役に就任。「ニッポンのヒト・モノ・コトで世界を笑顔に」をビジョンに、日本の観光立国化に向けて活動中。観光庁の広域周遊観光促進事業に専門家として参画。
【協賛講演】
「ドコモのモバイル空間統計で見えてくる訪日観光客の傾向」

株式会社ドコモ・インサイトマーケティングエリアマーケティング部副部長古田泰子氏
ドコモの携帯電話の繋がる仕組みを利用して作成される「モバイル空間統計」。年間3100万人超の訪日外国人のうち、入国から出国まで途切れず把握できている1,200万台のサンプルを元に、訪日外国人の国籍別の人数だけでなく、どの空港から入国したか、どこを周遊したか把握することができる統計情報です。観光庁やRESAS等でも扱われる統計精度の高いモバイル空間統計を活用した分析事例や観光領域で実現された事例をご紹介いたします。

株式会社ドコモ・インサイトマーケティングエリアマーケティング部副部長古田泰子氏