日本旅館国際女将会(34会員、若松佐代子会長=雨情の宿新つた)は6月25日、東京・丸の内の東京ステーションホテルで総会を開いた。総会では海外PR活動などの事業計画を決定。旅行業界の動向に関する講演会も行われた。
今年度の事業計画では、10月に中国・広州ジャパンデイで、来年4月に香港大学ジャパンマンスで、それぞれ日本旅館と日本文化のPR活動を行うことなどを決めた。
総会には、元JTB首都圏社長の石川尅巳・日本ホテル教育センター理事も出席。「最近の旅館と旅行業界の関係」をテーマに講演した。
石川氏は、12年のJTBの国内宿泊販売動向について「着札ベースで3524億円と好調で、うちネット販売額は810億円」と説明。「楽天トラベル、じゃらんnetは4千億円程度と推測されるが、これは予約ベース。キャンセル分を差し引いた実数値はJTBと拮抗しているのではないか」と話した。
トピックスの一つとして、当初旅行業との取引を行っていなかった星野リゾートが事業の拡大に伴って、旅行業に急接近している現状を紹介。また、OTA(オンライントラベルエージェント)について「最安値主義は問題。ひきずられてしまうと、旅館の格を下げることにもなりかねない」と警鐘を鳴らした。
従来型旅行会社については「募集団体やMICE団体は旅行会社ならではの強み」と強調。「自館の強みをよく理解し、お互いのニーズが合致する旅行会社とウィン・ウィンの濃い付き合いをしてほしい」と助言した。
国際女将会の総会。写真左は講演した石川氏