締結書を持つ全旅連青年部の鈴木部長（右から3番目）とＪＡＬの中原センター長（左から3番目）
全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会（全旅連）青年部は15日、日本航空（ＪＡＬ）と人材育成で連携協定を締結した。ＪＡＬのサービス教育プログラムを全国各地の青年部の宿で実施。旅館・ホテル従業員の、特に訪日外国人に向けたもてなし力向上を図る。
ＪＡＬは社内認定を受けた客室乗務員が講師になり、マナーやサービスに関する教育を社外の企業や団体で行う「ＪＡＬビジネスキャリアサポート」を今月から始めている。
全旅連青年部は同プログラムの受講により、ＪＡＬが長年培った外国人へのサービスや異文化コミュニケーションのノウハウを習得。コロナ後を見据え、訪日客の受け入れ態勢を強化する。
第1弾を今年5月、岩手県雫石町の旅館・ホテルで行う。
同日、東京・日本橋のホテルかずさやで連携協定の締結式を行った。全旅連青年部の鈴木治彦部長（岡山県・名泉鍵湯奥津荘）は「コロナ禍の今だからこそできることをと始めた事業。アフターコロナに向けて、しっかりと準備をしたい」、ＪＡＬ総合政策センターの中原太センター長は「プログラムが旅館・ホテルの人材育成、サービス品質の向上に貢献できればうれしい」とあいさつした。
締結式に続き、青年部員ら14人がプログラムの簡易版を約1時間受講した。受講者の1人、お宿かんざし（福島県岳温泉）の二瓶明子社長は「さまざまな国の文化を理解することは、日本のおもてなしに深みを与えることにつながる。（宿に）戻って実践したい」と受講の感想を述べた。
締結書を持つ全旅連青年部の鈴木部長（右から3番目）とＪＡＬの中原センター長（左から3番目）
