桑野和泉新会長（中央）らで記念撮影
日本旅館協会の桑野和泉会長（大分県・由布院玉の湯）ら一行が1日、東京都台東区の観光経済新聞社を訪れ、新会長に就任した抱負を改めて語ったほか、各地域の現状について意見を交わした。
桑野会長は「協会には四つの委員会があるが、どの委員会も若い世代が先頭に立って会を引っ張ってくれていて、『会長を目指したい』といった頼もしい声も聞いている。協会の存続のためにも私の代でしっかり責務を果たし、次世代に受け継いでいきたい」と意気込みを語った。各地域の旅館の現状について、桑野会長は「どうにかコロナ禍を乗り越えたが、まだまだコロナ以前の水準に戻っていない宿もある上に、新型コロナ関連融資の返済が重荷になっている」とコメント。
前田健二副会長（福井県・北陸・あわら温泉美松）は、能登半島地震の被災状況について「宿の復旧には2年以上の時間を要する。輪島市は若い人の力で前向きに戦っているが、七尾市は高齢者が多く温度差が生じている」と報告した。同じく東日本大震災で災害を経験した佐藤勘三郎副会長（宮城県・伝承千年の宿佐勘）は、耐震工事の重要性を訴えた。
有本隆哉副会長（広島県・宮島グランドホテル有もと）は、「広島にお越しいただく観光客は日帰りが多く、宿泊を伴う旅の造成が課題」と伝えた。
桑野和泉新会長（中央）らで記念撮影
