日本温泉協会の2023年度会員総会が6月25日、岡山県真庭市・湯原温泉の湯原ふれあいセンターで開かれ、23年度の事業計画や予算が承認された。地熱発電開発に対する温泉資源の保護では、脱炭素に向けて政府が開発を推進する中、政府や事業者に慎重な対応を求めていく活動を継続することが確認された。
地熱発電開発への対応について笹本森雄会長は「協会では秩序ある開発を要望している。国が推進している地熱開発に対し、反対のための反対をするものではないが、大深度掘削による地熱発電開発が近隣の温泉資源に与える影響は否定できない」と述べた。
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