国際観光施設協会(鈴木裕会長、約240会員)は13日、東京都内のホテルで2018年度通常総会を開き、18年度事業計画・収支予算案などを審議、承認した。
冒頭あいさつした鈴木会長=写真=は、AIを使った観光施設の生産性向上や、宿泊施設の新潮流と将来展望の研究(トレンド探偵)などを協会のテーマに掲げ、取り組むことを強調。また、「エコ・小」運動については、日本旅館協会の協力を得て引き続き作業していく考えを示した。
18年度は、(1)温泉旅館でのエコ・小活動を進め、エコ・小認定制度の普及(2)エコ材料である木材の利用促進を図るため、観光施設での「木づかい運動」、国内産木材の「美蓄のすすめ」を主題に、具体的な活用提案と普及運動(3)「ホテル・旅館のための安心・安全の手引き」の無償ダウンロード告知と多言語音声読み上げ動画版のPR・普及―などに取り組む。
組織の見直しも行い、技術委員会の旅館観光地、ホテル都市の両分科会を発展的に統合、4月に「ホテル&リゾート分科会」(野出木貴夫分科会長)を設けた。総会では(1)新ユニバーサルホテルの客室研究(2)AIと観光施設(3)トレンド探偵―など五つのテーマについて活動することが報告された。
役員の一部選任を行い、大草徹也(三菱地所設計)、藤野健治(同)両氏が理事に就任した。
総会後のセミナーでは、平昌パラリンピック日本選手団団長の大日方邦子さんが「Beyond2020~ユニバーサル社会を目指して」と題して講演した。
鈴木会長