食物アレルギー自覚者約16％で左利きの倍に
外食アレルギー対応協会（東京都新宿区）が昨年末に発足し、この2月から、認知度を高めるため、その活動を本格化している。
「昨今の多様化する食の嗜好に安心・安全に対応できるようにし、全ての人が外食や中食を安全でおいしく楽しめる環境整備を目指すと同時に、さまざまな需要を取り込むことで産業界全体の発展に寄与することが設立の理由」と代表理事の田ヶ原絵里氏。
現在、食物アレルギーを自覚する人の割合は15.8％にも上り、この割合は左利きの倍にあたるという。旅館・ホテルおよび、外食産業では、日々多くのアレルギーについての問い合わせや、申告が寄せられているのが実情。
法制度の面においても、昨年3月には「マカダミアナッツ」が特定原材料等28品目に追加され、今年4月からは「くるみ」の表示義務化が進む。
しかし、その一方で、「現場ではアレルギーの情報提供が義務化されていないため、各社が独自に取り組んでいるものの誤食事故が絶えない。このような背景から、アレルギー対応の強化が急務として、既存の医療分野や個人によるアレルギー関連対応団体・協会とは異なる視点で協会を立ち上げた」と田ヶ原氏。
同協会では、外食事業者が独自に培ってきたアレルギー対応のノウハウを集約し、業界全体の底上げを図る。特に人手不足が深刻化する中、効率的かつ確実な対応を実現するための支援を行う。主な取り組みは、（1）事業者横断型アレルギー対応研修会の開催（2）アレルギー対応ポリシーの雛形策定（3）飲食事業者向けアレルギー対応資格試験の設立―。
今月末からは登録事業者の募集を開始する予定（年会費は3万円）で、既に大手外食チェーンなどから賛同の意向を得ている。「初年度は約30事業者の登録を目指す」と話す。
この件についての問い合わせ先は外食アレルギー対応協会ホームページ（https://paaa.jp/）。
外食アレルギー対応協会のロゴ
