リクルートの研究機関、じゃらんリサーチセンターは12月21日、コロナ禍以降、消費者を対象に継続的に実施している旅行意向に関するアンケート調査の2021年11月分の結果をまとめた。調査日は11月24、25日。国内宿泊旅行に意欲を持つ層は全体の67.7％に上り、20年3月以降で最高値だった。ただ、旅行意欲がある層の内訳は、旅行を予定している層は21.7％で、「旅行に行きたいが、様子を見ている」という層が46.0％と多数を占めた。
調査はリサーチ会社のモニター会員のうち20歳以上の全国1652人が対象。同様の調査は20年3月以降、今回を含めて過去10回実施している。
コロナ下における今後の国内宿泊旅行への意欲では、「予定をしており、気にせず行く」5.0％▽「予定をしており、気を付けながら行く」16.7％▽「旅行に行きたいが、様子を見ている」46.0％▽「旅行をキャンセル・しばらく行かない」15.5％▽「コロナ禍に関係なく、もともと行かない」11.0％▽「分からない」5.8％。
「予定をしており、気にせず行く」「予定をしており、気を付けながら行く」の合計は21.7％で、前回調査時（21年9月）から5.5ポイント上昇した。「旅行に行きたいが、様子を見ている」という層は46.0％に上るが、前回調査時からは3.4ポイント下降した。
じゃらんリサーチセンター研究スタッフの五十嵐大悟氏は「ワクチン接種の広がりや感染者数の減少を受けて、徐々に旅行を再開する兆しが表れている可能性がある。しかし、旅行意欲のある人の大多数は、旅行に行きたいが、様子を見ている状況にあり、旅行の再開に関しては慎重な様子がうかがえる」と指摘している。
