日本生産性本部は１９日、「レジャー白書２０１８」の概要を発表した。それによると、１７年の余暇市場は６９兆９３１０億円で、前年と比べ０．２％増加した。訪日外国人旅行者の増加で観光・行楽部門が伸び、スポーツ部門もプラスになった。市場規模の大きいパチンコ、パチスロの落ち込みが顕著で、全体としては微増にとどまった。本書は８月初旬に発行する。
１７年の観光・行楽部門の市場規模は同２．６％増の１０兆８３３０億円。５年ぶりの減少となった１６年から増加に転じた。
後押ししたのは外国人客の増加で、ホテル（同５．２％増）や鉄道（同１．７％増）などが伸びたが、旅館は同３．８％の減少で、「回復は見えない」と白書。一方、海外旅行（国内航空会社の国際線収入）は同１３．２％増と好転した。
その他、スポーツ部門は同１．２％増の４兆７６０億円、趣味・創作部門が同２．５％減の７兆７８８０億円、娯楽部門は前年並みの４７兆２３４０億円。
余暇活動の参加人口を見ると、国内観光旅行が５２４０万人となり、１１年以来７年連続の首位となった。ただ、１６年と比べると９０万人減。２位は外食で３９８０万人、３位は読書の３８７０万人となっている。
上位種目に大きな変動はないが、音楽鑑賞やカラオケ、温浴施設（健康ランド・クアハウス、スーパー銭湯）、ビデオ鑑賞などが順位を上げ、中でも、テレビゲームやソーシャルゲーム、将棋などが大きく上昇。
特に、将棋は「藤井聡太七段ら新旧スターの人気が高まったこともあり、参加率は１６年の５．３％から７％と目立った伸びを示した」という。
