読売旅行は1日、事業統括本部内に「インバウンド事業準備室」を開設した。読売新聞グループが持つ多彩な文化・スポーツ事業を活用した高付加価値コンテンツなど、個人・団体型の旅行商品をインバウンド向けに企画、販売する。
同社は2016年、主にアジアをターゲットにしたランドオペレーター業務を開始。プロ野球の巨人戦観戦ツアーなど読売グループと連携した商品を19年まで販売した。
ただ、新型コロナ感染拡大で20年からインバウンド事業を休止。今回、同事業に再度参入する。巨人戦、大相撲、芸術イベントなどをテーマとした商品販売のほか、各種スポーツ、伝統文化、サブカルチャーなど多彩なコンテンツを盛り込んだ商品を企画、販売する。
ツアー商品は外資系を含むOTA(オンライン・トラベル・エージェント)などを経由して販売する。工芸と食をテーマにした高付加価値の独自商品「工藝ダイニング」などは欧米豪の富裕層を扱う旅行会社での販売も予定している。
インバウンドの受け入れ態勢整備を進める地方自治体、DMO、事業者には読売新聞の英字紙「ジャパン・ニューズ」を通じた海外への情報発信、観光資源の磨き上げなどの支援事業を行う。