阪急交通社はこのほど、経済産業省と日本健康会議が共同で選定する「健康経営優良法人2025 大規模法人部門」に認定されたと発表した。同部門に認定されるのは、6年連続となった。
同社では「人の尊重」を重要な価値観とし、従業員とその家族の健康が会社の豊かな未来の礎であるという考えのもと、2018年には「健康宣言」を制定。20年には親会社の阪急阪神ホールディングスグループが発表した「サステナビリティ宣言」の重要テーマの一つに「一人ひとりの活躍」を掲げ、その取り組みの一環として健康経営を推進している。
健康経営の実践にあたり、同社では健康課題に関する「労使協議会」を定期的に開催。従業員や家族の健康課題を分析した上で、施策の立案・実施・検証を行い、継続的な改善を図っている。
具体的な施策として「阪急阪神 Wellnessチャレンジ」をスローガンに掲げ、昨年からは産業保健師2名が社内に常駐。「カラダの健康」「ココロの健康」「職場の健康」を重点課題として取り組んでいる。
「カラダの健康」では、定期健診受診の徹底や生活習慣病の予防、特定保健指導の実施などを行っているほか、「ココロの健康」では、ストレスチェックやメンタルヘルス教育の実施、休業者や職場復帰者の体制整備を実施。「職場の健康」では、労働時間の適正化によるワークライフバランスの確保や、活力と一体感のある職場づくり、受動喫煙対策の実施などを行っている。
同社は今後も従業員一人ひとりが多様な個性や能力を最大限に発揮できるよう、健康の維持・増進のための施策を積極的に推し進めていく方針で、従業員とその家族が健康で安心して働ける職場環境づくりに取り組み、事業を通じて地域や社会に貢献していくとしている。
