電通は3月1日、未来トレンドをまとめた 中期未来予測ツール 「電通未来曼荼羅 2024」を発表した。
電通グループの国内事業を統括・⽀援するdentsu Japan（ブランド：「dentsu Japan」、本拠地：東京都港区、代表者：CEO 佐野 傑）傘下の国内電通グループ6社※1は共同で、2030年までに起こるとされるトレンドをまとめ、未来起点の経営戦略立案や新規事業・サービス開発に活用可能な中期未来予測ツール「電通未来曼荼羅2024」を本日より提供開始しました。
テクノロジーの急速な発展や社会情勢の変化により、生活環境やライフスタイルの多様化が進むなど、生活者を取り巻く環境は日々変化しています。このような不確実性の高い環境下で持続的にビジネスを成長させるには、マクロ環境や生活者の変化の兆候を捉えた上で事業を推進することが重要です。
dentsu Japanはこれまでも、独自のアプローチで企業の未来価値を見いだす「未来事業創研」※2や、生活者視点に立った未来アイデアを発想するためのシンキング・ラボ「未来予測支援ラボ」※3、さらに生活者基点で未来の都市・地域づくりを統合的に支援する「都市の未来デザイン ユニット」といった国内電通グループ横断組織を通じて、未来に起こり得る事象に基づいた、ありたい未来像の可視化に取り組んできました。そして、調査・研究による未来予測から、未来の社会課題を解決するための事業創出や事業の具現化支援まで、包括的に顧客企業のビジネスに貢献してきました。
このような中、「電通未来曼荼羅」は2010年に提供を開始し、アップデートを重ねながら、多くの顧客企業の経営戦略立案や事業シナリオの策定、商品・サービス開発などに活用されてきました。そして、本日提供を開始した「電通未来曼荼羅2024」※4では、時代の変化に合わせて前年度版から22のテーマを追加・アップデートし、最新版では72のトレンドテーマを設定しています。また、同ツールを活用した新規事業構想を体験できるワークショップ※4も開催します。
dentsu Japanは今後も、生活者に寄り添った未来予測の知見を最大限に活用し、顧客企業と伴走しながら、持続的なビジネスの成長を支援していきます。
※1：「電通未来曼荼羅2024」に関わるdentsu Japan各社は以下の通りです。
株式会社電通：https://www.dentsu.co.jp/
株式会社電通コンサルティング：https://www.dentsuconsulting.com/
株式会社電通デジタル：https://www.dentsudigital.co.jp/
株式会社電通総研：https://www.dentsusoken.com/
株式会社電通東日本：https://ssl.dentsu-east.co.jp/
株式会社電通マクロミルインサイト：https://www.dm-insight.jp/
※2：「未来事業創研」の詳細は以下をご覧ください。
※3：「未来予測支援ラボ」の詳細は以下をご覧ください。
※4：「電通未来曼荼羅2024」とワークショップの詳細は株式会社電通による以下のリリースをご覧ください。
https://www.dentsu.co.jp/news/business/2024/0301-010695.html
＜dentsu Japanとは＞
dentsu Japanは、グローバルに展開する「dentsu」の4事業地域のうち、世界最大のエージェンシーである株式会社電通を擁する日本事業を統括・支援する機能を有すると同時に、日本の事業ブランドを示しています。同ブランドを支える約23,000名の従業員が、AX（高度化された広告コミュニケーション）、BX（事業全体の変革）、CX（お客さま体験の変革）、DX（マーケティング基盤の変革）のソリューションを統合し、提供価値の最大化を図っています。dentsu Japanは「Integrated Growth Partner」として顧客企業の成長、ひいては社会の持続的発展に貢献していきます。
