日本観光振興協会は15日、一般消費者4千人を対象に実施した「短期観光動向調査」の結果を発表した。それによると、今年1〜3月の宿泊旅行実施率は34.6％で、前年同期と比べ3.5ポイント低下した。一方、4〜6月期の宿泊旅行意欲は42.2％で、同5.6ポイント低下し、「前期に引き続き厳しい状況が続く」としている。
インターネットによるアンケート調査形式で実施。15歳以上の男女計4千人に対し、当該四半期の旅行実績（今年3月調査ならば今年1〜3月の旅行実績）や、次の四半期の旅行意向（同3月調査ならば同4〜6月の意向）などを聞いている。
調査結果によると、1〜3月の前年同期と比べ3.5ポイントの低下だが、マイナス幅は縮小しており「緩やかな回復傾向」ととらえている。20代学生で大幅な上昇が見られたものの、40〜50代の低下が顕著だった。
旅行目的地（地域ブロック別）を見ると、関東、海外への旅行客低下が著しく「東日本大震災以降、国内旅行を敬遠し海外へシフトした旅行需要が、前期に引き続き今期もその反動減が続いている」という。中部や沖縄では明るい兆しも見えるとしている。
4〜6月の宿泊旅行意欲の低下については「昨年4〜6月は震災1年後であったため、自粛した旅行意欲が一気に回復したが、今期はその反動による減少と考えられる」と分析する。景気回復の兆しも見え始め、旅行市場への好影響も期待されているが、調査時点では「宿泊旅行分野への回復まで至っていない」と結論づけた。
いずれの地域への旅行意向も減少傾向にあり、特に関東、関西、九州ブロック、および海外への意向は低下している。
旅行予定の同伴者は、「カップル・夫婦のみ」の割合がもっとも多く、昨年度よりやや増加。特に「子育て後夫婦」での旅行予定が上昇していることが分かった。
