日本旅館協会は13日、会員旅館・ホテルを対象に実施した2013年度冬季（2013年12月〜14年2月）の営業概況調査の結果をまとめた＝表。旅館では、総宿泊単価（宿泊客1人当たりの館内販売などを含めた売り上げ）、宿泊単価（宿泊客1人当たりの1泊2食付き宿泊料または室料）の両方が前年同期の実績を上回った。客室稼働率も上昇した。
主要観光地に所在する宿泊施設を対象にした四半期ごとの調査で、今期の回答施設数は385軒（うちホテルは37軒）。
旅館の総宿泊単価の全国平均は、前年同期比2.6％増の2万1276円。宿泊単価も全国平均で同1.8％増の1万4030円となった。地区別では、東北だけが総宿泊単価、宿泊単価の両方でマイナスだった。
旅館の全国平均の客室稼働率は54.4％で、前年同期の数値をわずかに上回った。施設の規模別の全国平均はすべてがプラスだったが、地区別では、四国が前年同期に対してマイナスだった。
ホテルの全国平均は、総宿泊単価が同5.9％減の7480円、宿泊単価が同1.6％減の4888円。客室稼働率は63.5％となった。
旅館協会は冬季の状況として、単価や稼働率は上昇したが、団体旅行の低迷や大雪によるキャンセルをマイナス要因に挙げた。一方で「アジア圏のインバウンド客が国内客の不足を補ったとの声も聞かれた」と指摘した。
春季に関しては、4月からの消費税率の引き上げの観光需要への影響が注視されている。
