学校や家庭が修学旅行の重要性を再確認
全国修学旅行研究協会（岩瀨正司理事長）は7月25日、「第40回全国修学旅行研究大会」を東京都内で開き、全国の中学校、高等学校に実施した21年度修学旅行調査の結果を発表した。中学校に関する部分を紹介する。
20年度は、新型コロナウイルス感染症が全国的に拡大し、各学校で国内旅行の実施の是非が検討された。しかし、文部科学省は、修学旅行の重要性を一貫して発信。「教育的意義や児童生徒の心情等に配慮し、当面の措置として取りやめる場合においても、中止ではなく延期扱いとすることを検討するなどの配慮を要望したい」と学校に求めた。
教育現場も何とか修学旅行を実施できるよう、延期に延期を繰り返し、コロナの収束を待ったが、いく度となく新たな波に阻まれ、最終的に修学旅行を中止するという選択に至った学校が数多くあった年だった。
全国修学旅行研究協会の調査によると、中学校で21年度に実施された修学旅行は、公立、私立を合わせて8544校、実施率85.4％だった。コロナ禍前の修学旅行実施率はほぼ100％で、実施できなかった学校が15％程度あったものの、20年度の5636校、実施率56.0％から大きく回復した。
公立・私立別で見ると公立学校は実施校8134校、実施率88.1％。前年度は実施校5435校、実施率58.5％だった。
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