交流創造事業 デジタル基盤の上に人の力生かす
JTBは16日、旅館・ホテルをはじめとする取引先やJTBグループ社員を集めたニューイヤー・パートナーシップ・ミーティングを東京都新宿区の京王プラザホテルで開催した。JTBの山北栄二郎社長は、グループの事業ドメインとしてきた「交流創造事業」について「デジタル基盤の上に人の力を生かし、地域や組織の価値を共創し、人流や情報流、物流を生み出す」などと改めて定義し、ビジネスモデルの変革を加速させる考えを示した。2025年の会社方針には、昨年に引き続き「未来から現在(いま)を創る」を掲げた。
山北社長はプレゼンテーションで交流創造事業について、「単なる旅行会社ではなく、ずいぶん前から交流と定義し、幅広く取り組んできた。その中で、交流創造事業という言葉を使ってきたが、今回改めて交流創造事業の定義をやり直した」。交流創造事業の定義は、「デジタル基盤の上に人の力を生かし、地域や組織の価値を共創し、人流や情報流、物流を生み出すことで、人と人、人と地域、人と組織の出会いと共感をサステナブルにつくり続けること」。
25年の全社方針は、昨年に引き続き「未来から現在(いま)を創る~ビジネスモデル変革の加速~」として、実感価値創出企業になる▽挑戦し変革し続ける企業文化にする▽社会からリスペクトされる企業になる―を掲げた。「今と同じことを繰り返しやっていては、未来につながらない。世の中はどんどん変わっていく。とりわけAI(人工知能)が劇的に進化する。そういう未来の姿を思い描いて今何をするか」と問いかけた。
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