JTB協定旅館ホテル連盟は15日、07年度第2回理事会を東京・品川のホテルパシフィック東京で開いた。会で小田禎彦会長は、宿泊増売へ向けた下期の取り組みについて、着地型商品づくり「JTB旅百話」の推進、支部の宿泊増売連絡会議の活発化、宿泊単価アップ の3事業が重要だとの考えを示した。
07年度は「すべての活動のベクトルを宿泊増売へ」を基本的な考え方とする2年目で、「理念から実行へ、宿泊増売に向けた活動計画の中味とその実践を問う年」（小田会長）。その下期の最優先事業とした旅百話は、旅ホ連支部とJTBの幹事支店、地域統括部長の連携により潜在する地域の魅力を掘り起こし、情報発信と旅行商品化に結び付ける着地型商品。事例が増えてきたが、「未着手の支部もあり、各支部で取り組みを進めてほしい」と小田会長。
宿泊増売連絡会議は、会員と各国内商品事業部との情報の共有化と販売促進を目的とする、支部での「より宿泊を売るための会議」と位置づける。出席者が少ないケースもあることから、下期は会議の重要性を再認識してもらい、出席率を向上させるのが課題だ。
宿泊単価アップについては、これまでの啓発活動を経て、JTBと共同で具体化の仕組みの検討段階に入っている。小田会長は「一歩前に進めていかなければならない」と、相互の適正利益の確保に向けて、旅ホ連会員、JTBが一丸となり取り組む必要性を訴えた。
