コロナ禍から反転攻勢
KNT―CTパートナーズ会関西連合会(中照策会長、KCP関西)は3日、「第2回 KNT―CTパートナーズ会関西連合会 国内大商談会」を都ホテル京都八条(京都市南区)で開いた。テーマは、「いまこそ顔の見える関係性構築」「新型コロナウイルスからの反転攻勢」。商談会にはKNT―CTホールディングス(HD)社員、KCP会員計273人が参加した。コロナ後を見据えた相互利益拡大のための情報交換や商談を行った。
冒頭、近畿日本ツーリスト関西(KNT関西)の松本知常務取締役営業本部長は「Go Toトラベルキャンペーンは反転攻勢の最大のチャンス。会員各社から提供いただいた最新の情報を生かし、最大限のボリュームで顧客目線の商品をタイムリーに造成していく」と述べた。
商談会には宿泊施設、観光施設、バス会社らKCP会員が169人、KNT―CTの旅行企画、販売担当者が104人参加。両者による商談のほか、京都橘大学健康科学部の西本泰久教授が「新型コロナウイルス 傾向と対策~旅行医学の知見から~」と題して基調講演を行った。懇親会は感染症予防の観点から見送った。
商談会は、KNT―CT社員の各ブース(1ブース2~4人)にKCP会員が訪れる形で実施。会場に来られない遠方のKCN―CT社員とはタブレットを使用し、リモートで商談を行った。
KCP関西は「営業が行きたくても行けない状況が続いていたが、各商談ブースに飛沫予防のビニールシートを設置するなど感染症対策や、リモートを取り入れて商談会を実現した。関係機関と共生、共創し、業界の活性化に取り組む」と述べた。
商談会の様子