食材や燃料費などの高騰が旅館経営に深刻な影響を及ぼしているが、リョケンが約90軒の旅館にアンケート調査したところ、7割前後の旅館が何らかの対策を行っていることが分かった。食材については「無駄を減らす（無駄なく使う）」「仕入れ先への値引きや値上げ据え置き交渉」、燃料では「使用量の節約」がもっとも多かった。原油価格は下落傾向を見せ始めたが、まだかなりの高水準にある。先行きは楽観できず、旅館のコスト削減の動きは当分続きそうだ。

　リョケンの「食材・燃料費等の高騰に関する対策状況調査」は7月下旬から8月中旬にかけて実施、87軒が回答した。回答旅館の平均客室数は71.3室、基本宿泊単価は平均で1万5227円となっている。 　

　調査結果によると、食材費高騰に対して「対策を行っている」と答えたのは67.8％に達した。32.2％は「行っていない」が、「今後何らかの対策を検討したい」「現在、対策実行に向けて準備中」を合わせると、9割近くに上る。 　

　対策の中身を見ると、「無駄を減らす（無駄なく使う）」と「仕入れ先への値引き、値上げ据え置き交渉」がともに54.2％と並んだ。次いで、「安価な食材を活用し献立を変更」（30.5％）、「宿泊料金・食事料金の値上げ」（28.8％）と続く。宿泊料金や食事料金の値上げに踏み切った旅館の平均値上げ率は7.8％で、もっとも値上がり率の高い回答は15％。

　一方、燃料費高騰では75.9％が「対策を行っている」と回答。具体的な対策では「使用量の節約」が62.1％に達し、2位の「仕入れ先への値上げ据え置き交渉」（27.3％）を大きく引き離している。 　節約の仕方も様々で、「燃費の良い機器への入れ替えをした」「ボイラーにタイマーを設置」から「深夜の入浴制限」をした旅館もある。

　今回の調査では「代替エネルギーへの変更」も18.2％あった。冷暖房機について見ると、重油から電気や温泉熱の利用へ切り替えた旅館も。リョケンは「設備機器の、油依存症からの脱却を中心に改革が進められているようだ」と分析する。

　調査ではまた、水道光熱関連の使用量の節約対策も聞いた。節水・節電意識の徹底を図るため、バック部門では張り紙などによる周知徹底を行っている旅館が多くあり、「中には省エネプロジェクトチームや委員会を設置して推進しているところもある」とリョケン。

　「省エネタイプの電球に交換」「クーラーはお客の到着に合わせ、タイマーを使用」「使用していない客室内の電源コンセントを抜く」──などあの手この手でコスト削減に努めていることが分かった。

　リョケンでは「日ごろの小さな積み重ねと継続という地道な活動が重要なポイント」とアドバイスする。

　全国旅館生活衛生同業組合連合会青年部（永山久徳部長=岡山県・ゆのごう美春閣）は11日、東京の都道府県会館で臨時総会を開き、井上善博・福岡県旅館ホテル青年部部長（39、福岡県原鶴温泉・六峰舘専務）の次期部長就任を承認した。任期は平成21、22年度の2年間。井上次期部長は、「永山体制の進化と継承」「観光立国、業界諸問題への積極的なコミットメント」を次年度青年部活動のテーマに掲げ、出席した全国47都道府県の青年部長らに理解と協力を求めた。

　次期部長の選出にあたり、青年部の選挙管理委員会が立候補者を募ったところ、期日までに届出がなかったことから、規約により常任理事会で候補者を選考。井上氏を推薦し、当日の臨時総会に諮ったところ、出席者の満場一致の拍手で承認された。

　井上次期部長は「緊張して身の引き締まる思い。財務改革などいろいろな新しい取り組みをされた永山部長の活動を継承し、進化させていくことが第一」と述べるとともに、10月に発足する観光庁にもふれ、「宿泊業は厳しい状況だが、光が当たってきたと思う。これをどう活用するかがテーマだ」と述べ、永山体制で取り組んだ「観光立国へのアプローチ」を引き続き進める考えを示した。最後に「青年部に出向して勉強することは非常に有意義なこと。ひとりでも多くの部員に来期の全旅連青年部に出向してもらいたい。皆さまのご支援を」と訴えた。

　永山現部長は、協賛業者会の親会（全旅連）との統合による財務部門の改革や、次代を担う人材の育成など、今期の青年部活動について一定の成果が出たと評価するとともに、次期部長に決まった井上氏について「安定性と成長性を兼ね備えた素晴らしい旅館経営を行っている。業界最高レベルの顧客満足度と利益率は全国の青年部員の目標となり得るもの。時代に合致した力強い新リーダー候補」と賛辞を送った。

井上　善博氏（いのうえ・よしひろ、本名=善弘）
昭和43年10月25日生。明治大学政治経済学部経済学科中退。平成3年10月六峰舘入社。15年5月同社専務取締役。青年部では7年4月福岡県旅館ホテル環境衛生同業組合青年部入部後、17・18年度全旅連青年部組織担当副部長、19・20年度福岡県旅館ホテル青年部部長、全旅連青年部九州沖縄ブロック副ブロック長。20年日本青年会議所観光事業部会部会長。

　近畿日本ツーリスト協定旅館ホテル連盟は9、10の両日、会員旅館の女性経営者がおもてなしなどを学ぶ参加型の講座「女性文化講座」を東京都内のホテルで開いた。今年で39回目。59人が参加した。9日にはパネルディスカッションを「外国人のおもてなし」と題して実施。外国人にアピールすべき日本旅館のもてなしや、受け入れに当たって注意すべき点などについて議論を深めた。

　冒頭、西野目信雄会長は「いかに海外のお客さまを迎えるかを考える機会にしてほしい」とあいさつ。吉川勝久・KNT社長は「新しい企画が求められる今こそ女性の声が必要」と強調した。

　斎藤彰英・国内旅行部長がKNTの取り組みなどを説明したのに続いてパネルディスカッションが実施された。

　パネラーで阿蘇の司ビラパークホテル取締役支配人の國米由公江さんは、外客受け入れに取り組む旅館の立場から「館内では日本語と英語に加え、記号による表示、案内などを行っている。細かい情報提供が言葉の問題を解決する」と説明。コーディネーター役の堀泰則・近旅連インバウンド委員長は言葉の問題に加え大浴場の使い方などの文化の違いも日本人客とのトラブルを招きやすいことを指摘。「入浴方法を書いたカードを渡すと良いだろう」とアドバイスした。

　外国人誘致に携わる栗山千三・国際旅行事業本部カンパニー長は「部屋出しの食事や布団を食事中に用意するサービスは、世界中どの宿泊施設でも受けられない素晴らしいサービス。案内する外国人に感激される」と話し、日本旅館のおもてなしは世界にアピールできると強調した。

　プリンスホテルは11月14日から、ショッピングモール「軽井沢・プリンスショッピングプラザ」の施設内店舗を増やして新たにオープンする。より回遊性のある施設を目指したもの。増床後1年間の来場者数を07年の850万人から900万人に、売上高も315億円から400億円に引き上げる。

　増床するのは日本初出店となる婦人服などを扱う仏のブランド「レオナール」の3店舗を含めて21店舗。総店舗数は217になる。9日、東京都港区のザ・プリンスパークタワー東京で増床について記者発表を行った赤坂茂好・プリンスホテル常務執行役員=写真=は「ニーズにこたえた施設づくりをしたい。ホテル、ゴルフを含めた相乗効果を狙い、将来的な産業につなげる」と話し、新たな企画への意欲も見せた。

　プリンスホテルでは、昨年5日間で来場者26万人を記録した同モールのバーゲンを今年も実施。開催初日の11月20日には、600人限定で宿泊と合わせ東京〜軽井沢間の貸切新幹線を運行する。

　宮崎市青島で休業後放置されている「旧・青島橘ホテル」を、佐賀県嬉野温泉の和多屋別荘（小原健史社長）などが出資する特定目的会社が解体、跡地の再開発をすることがこのほど決まった。

　旧・青島橘ホテルは青島海水浴場に面した地上8階建て、客室数約400室の宿泊施設。90年に閉鎖したが、現在まで野ざらし状態で放置され、同地区のイメージ低下を招いていた。

　施設の解体後は、客室25室程度のコテージ風高級宿泊施設や物販、飲食施設を建設する予定。

　和多屋別荘の小原社長は全国旅館生活衛生同業組合連合会（全旅連）の会長を昨年まで務め、現在は同会の特別顧問として全国の旅館再生事業に力を入れている。

　小原社長は「現代観光の揺籃（ようらん）の地青島に巨大ホテルが18年間も放置され、幽霊屋敷化していたことの問題解決、すなわち解体すること自体に意義がある。ホテルの規模は地元ホテルとの共生連携を図るため25室程度とし、料金帯も高めに設定した」と述べている。