会社案内
ご購読
お問い合わせ・よくあるご質問
広告掲載
サイト内検索
にっぽんの温泉100選
|
人気温泉旅館ホテル250選
|
5つ星の宿
|
部門別100選
|
宿のパンフ
|
ベストセレクション
|
宿の必需品
|
観光経済の本
トップ
アーカイブ
観光行政
トラベル
旅館・ホテル
ビジネス
地域観光
インバウンド
商品・サービス
アーカイブ
PR
宿の必需品
└
目次
観光業界人インタビュー
このひと
いらっしゃいませ!
最新宿泊&施設情報
特集
データ
注目トピックス
2016年のニュース
2016年の写真ニュース
├
16年11月分
├
16年10月分
├
16年9月分
├
16年8月分
├
16年7月分
├
16年6月分
├
16年5月分
├
16年4月分
├
16年3月分
├
16年2月分
└
16年1月分
2015年のニュース
2015年の写真ニュース
├
15年12月分
├
15年11月分
├
15年10月分
├
15年9月分
├
15年8月分
├
15年7月分
├
15年6月分
├
15年5月分
├
15年4月分
├
15年3月分
├
15年2月分
└
15年1月分
2014年のニュース
2014年の写真ニュース
├
14年12月分
├
14年11月分
├
14年10月分
├
14年9月分
├
14年8月分
├
14年7月分
├
14年6月分
├
14年5月分
├
14年4月分
├
14年3月分
├
14年2月分
└
14年1月分
2013年のニュース
2013年の写真ニュース
├
13年12月分
├
13年11月分
├
13年10月分
├
13年9月分
├
13年8月分
├
13年7月分
├
13年6月分
├
13年5月分
├
13年4月分
├
13年3月分
├
13年2月分
└
13年1月分
2012年のニュース
2012年の写真ニュース
├
12年12月分
├
12年11月分
├
12年10月分
├
12年9月分
├
12年8月分
├
12年7月分
├
12年6月分
├
12年5月分
├
12年4月分
├
12年3月分
├
12年2月分
└
12年1月分
2011年のニュース
2011年の写真ニュース
├
11年12月分
├
11年11月分
├
11年10月分
├
11年9月分
├
11年8月分
├
11年7月分
├
11年6月分
├
11年5月分
├
11年4月分
├
11年3月分
├
11年2月分
└
11年1月分
2010年のニュース
2010年の写真ニュース
├
10年12月分
├
10年11月分
├
10年10月分
├
10年9月分
├
10年8月分
├
10年7月分
├
10年6月分
├
10年5月分
├
10年4月分
├
10年3月分
├
10年2月分
└
10年1月分
2009年のニュース
2009年の写真ニュース
├
09年の観光
├
09年12月分
├
09年11月分
├
09年10月分
├
09年9月分
├
09年8月分
├
09年7月分
├
09年6月分
├
09年5月分
├
09年4月分
├
09年3月分
├
09年2月分
├
09年1月分
└
250選認定証授与式
2008年のニュース
2008年の写真ニュース
├
08年の観光
├
08年12月分
├
08年11月分
├
08年10月分
├
08年9月分
├
08年8月分
├
08年7月分
├
08年6月分
├
08年5月分
├
08年4月分
├
08年3月分
├
08年2月分
└
08年1月分
2007年のニュース
2007年の写真ニュース
├
07年の観光
├
07年12月分
├
07年11月分
├
07年10月分
├
07年9月分
├
07年8月分
├
07年7月分
├
07年6月分
├
07年5月分
├
07年4月分
├
07年3月分
├
07年2月分
├
07年1月分
└
250選認定証授与式
2006年のニュース
2005年のニュース
2004年のニュース
地域観光 ■第2499号《2009年1月17日(土)発行》
青森県の観光3団体が4月に統合
青森県観光連盟(189会員、蝦名文昭理事長)と青森県産業振興協会(84会員、林光男理事長)、青森県大規模観光キャンペーン推進協議会(98会員、蝦名文昭会長)はこのほど、今年4月に統合することを決めた。2010年の東北新幹線全線開業に向け全県挙げた観光振興への取り組みを進め、開業効果の観光関連産業への幅広い波及を図る。
3団体は昨年12月17日に同県内でそれぞれ総会を開き、統合を決めた。青森県観光連盟を存続団体とする。統合後は、これまで振興協会が事務局を置いていた青森県観光物産会館「アスパム」に事務局を置き、県内の観光施設との連携などを進めながら全県的な広がりを持った観光関連事業に取り組む。会費や役員は4月1日に開く総会で決める。
県観光連盟は、観光資源の紹介宣伝や観光客の誘致促進を図る目的で昭和35年に設立。地域産業などの総合的な紹介による産業振興を目的とする振興協会は昭和58年に、高速交通体系の整備に即応した事業による観光と産業の発展を目指す推進協議会は、昭和62年に設立した。いずれも市町村や観光関連団体を会員としており、重複会員も多かった。
今回の統合により市町村や関連団体を1組織に集中することで、観光情報の発信や観光客受け入れ態勢の充実などの取り組みを総合的に展開できるようになると青森県は期待している。また、強い公益力を発揮できるとしている。
北海道観光振興機構がゆとりツーリズムPR、俳優の小日向さんが一役
笑顔でアピールする日小向さん
北海道観光振興機構は8日、東京・銀座で春夏の北海道での滞在型観光キャンペーン「ゆとりツーリズム」をPRするイベントを開き、キャンペーンのイメージキャラクター「ゆとり旅案内人」に俳優の小日向文世さんを任命した。小日向さんは早速、北海道の菓子として知られる「白い恋人」などが入ったオリジナルエコバックをテレビでおなじみの笑顔で2009人に配布し、ゆとり旅をアピールしていた。
小日向さんは北海道三笠市出身。今後、ポスターやパンフレットに登場するほか、プロモーションビデオのナレーションを担当する。
イベントでは、小日向さんが北海道の動植物や風景をつづった、ゆとり旅の魅力を紹介する絵はがきも配布された。
トークショーで北海道の魅力を語った小日向さんは「空の美しさは何年住んでも飽きません」と、ゆっくりと滞在して分かる北海道の良さをアピールした。
兵庫・有馬温泉で入初式
新年恒例の「入初式」
兵庫県・有馬温泉の新春行事「有馬温泉入初式」が2日、神戸市の有馬小学校講堂で行われた。温泉の繁栄などを祈念する儀式のほか、有馬の芸妓衆が扮した湯女が練行列や湯もみなどを華やかに披露した。
入初式は江戸時代から約300年続くもので、有馬温泉を発見したと伝えられる大己貴命、少彦名命をはじめ、天災などで被害を受けた有馬温泉を再興させた行基菩薩、仁西上人への報恩と、温泉の繁栄を祈念する目的で行われる。神戸市地域無形民俗文化財にも認定されている。
儀式は神式と仏式の両方で行う。湯泉神社の大己貴命の御神体と温泉寺に伝わる行基、仁西の像を輿に乗せ、神官、僧侶、旅館の主人、有馬芸妓の扮する湯女たちが、温泉寺から有馬小学校まで練り歩いた。
また、白衣赤袴の湯女連が太鼓の囃子で、初湯をもんで適温にさます、湯もみ行事を行った。
入初式後には、昔の「一の湯・二の湯」にあたる温泉入浴施設「金の湯」入湯が開始された。
當谷正幸・有馬温泉観光協会会長は「今年は観光業界では観光元年と位置付けられている。有馬も温泉の力で誘客に努めたい。特に情報発信を強化していく」と話した。
阪神電鉄、阪神なんば線の開通プレイベント実施
舞台俳優が参加
3月20日に開通する阪神電気鉄道の阪神なんば線の開通プレイベントとしてこのほど、現在工事中のドーム前駅(大阪市西区)構内で劇団四季「オペラ座の怪人」の出演俳優らによるライブショーが行われた。
大阪四季劇場で上演中の「オペラ座の怪人」が劇団四季と阪神電気鉄道との共催事業であることから今回のイベントとなった。
ライブショーは抽選で選ばれた一般の観覧者50人を招待。「オペラ座地下に棲みつく怪人」にちなんで、開通前の駅地下構内で開催された。
オペラ座の怪人役の村俊英さん、クリスティーヌ・ダーエ役の笠松はるさん、ラウル・シャニュイ子爵役の鈴木涼太さんが劇中の歌を披露した。
阪神なんば線は阪神西九条から近鉄難波駅間を結ぶ線路で、新線区間の建設延長は3.4キロ。阪神なんば線開通に伴い、阪神電車は近鉄電車と相互直通運転をスタートする。これにより阪神三宮(神戸)〜近鉄難波(大阪)〜近鉄奈良間が乗り換えなしで結ばれる。
中部広域観光推進協、広域観光モデルコース集作成
中部(東海、北陸、信州)広域観光推進協議会はこのほど、「広域観光モデルコース集」を作成した。中部の旅行会社を始め、首都圏や関西圏、海外の旅行会社にも提供し、観光旅行商品の造成に役立ててもらう。
モデルコースは国内観光向けが25コース、訪日外客向けが25コースで、中部での長期滞在、周遊型を前提に国内コースは2〜3泊、外客コースは4〜5泊が基本とした。「それぞれ『花、街道、まち並み』『ものづくり(産業観光)』などテーマ、ストーリー性のあるコースを提案している」(同協議会)。
また、新名神高速道の亀山〜草津田上間の開通や東海北陸自動車道の全線開通、富士山静岡空港の開港といった中部の交通プロジェクトの整備を見据え、首都圏や関西圏との広域連携を踏まえた新たなコースも示した。
▲ページトップへ
観光業界トップメディア
観光に専門特化
観光立国を推進
個人情報
|
著作権等
|
ご購読
|
広告掲載
|
お問い合わせ
写真、見出し、記事など全てのコンテンツの無断複写・転載・公衆送信等を禁じます。著作権・著作隣接権は観光経済新聞社に帰属します。
Copyright (c) 1999ー2017 Kankokeizai News Corporation
All Rights Reserved