にっぽんの温泉100選 | 人気温泉旅館ホテル250選 | 5つ星の宿 | 部門別100選 | 宿のパンフ | ベストセレクション | 宿の必需品 | 観光経済の本

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 
  アーカイブ
→ PR
→ 宿の必需品
目次
→ 観光業界人インタビュー
→ このひと
→ いらっしゃいませ!
→ 最新宿泊&施設情報
→ 特集
→ データ
→ 注目トピックス
→ 2016年のニュース
→ 2016年の写真ニュース
→ 2015年のニュース
→ 2015年の写真ニュース
→ 2014年のニュース
→ 2014年の写真ニュース
→ 2013年のニュース
→ 2013年の写真ニュース
→ 2012年のニュース
→ 2012年の写真ニュース
→ 2011年のニュース
→ 2011年の写真ニュース
→ 2010年のニュース
→ 2010年の写真ニュース
→ 2009年のニュース
→ 2009年の写真ニュース
→ 2008年のニュース
→ 2008年の写真ニュース
→ 2007年のニュース
→ 2007年の写真ニュース
→ 2006年のニュース
→ 2005年のニュース
→ 2004年のニュース

 

商品・設備 ■第2518号《2009年6月13日(土)発行》  

グッドマンサービスがリゾート施設専門の人材紹介サービス
リゾートバイト紹介のトップ画面

 地域の若年層人口の減少、効果のない高額な求人広告料金、人材派遣料金の負担など、さまざまな理由で慢性的な人手不足に悩む各地のリゾート施設では、優良な人材の確保が経営上の大きな課題となっている。

 グッドマンサービスは1日、求人業界で初めての成果報酬型によるリゾート施設専門の人材紹介サービスを開始した。サイト「リゾートバイト紹介」(http://resortbaitoshoukai.com)で展開している。

 同サービスの対象となるのは、リゾートホテル・旅館、ペンション、スキー場のほか、農場、牧場などのある施設。アルバイトと正社員、契約社員を募集できる。

 最大の特徴は、採用が決まるまで料金がかからない点。同社が求人広告を作成し、運営するリゾート施設に特化した3つの求人サイトに掲載する。さらに、求職者からの応募の受け付け、求人企業と求職者の面接のセッテイングまですべて無料で行う。

 応募者の採否は求人企業が決め、採用になった時点で料金が発生する仕組み。不採用の場合に料金はかからない。「リゾート施設はリスクや手間がなく、求人活動ができる。料金も非常にリーズナブル」と同社。

 1人の採用時に発生する料金はアルバイトが3万円、社員が20万円。オープンキャンペーンとして8月末日まで、アルバイト2万円、社員15万円と通常より割安な料金を設定した。  求職者のサービス利用は無料。面接後に求職者が断ることもある。

 この件についての問い合わせ先は、グッドマンサービス(東京都千代田区内神田1-5-1トライエム大手町ビル5F、TEL03・5282・7033)。



書評「イタリア観光再生計画の現在」

文化・景観・ツーリズム〜イタリア観光再生計画の現在
ジョヴァンナ・メランドリ著

 イタリアの文化財大臣だった著者は、「イタリアの美」の複雑なシステムを管理し、それを経済的、社会的な成長の原動力にしたいという。イタリアの美とは、歴史、芸術、領土および景観、文化産業、訪れたいと思われ続ける理由である伝統。タイトルで示した、文化、景観、ツーリズムの3分野は、イタリアの美の「ニューディール政策」の中心にあるべき、最良の資源と主張する。

 ツーリズムはイタリアにとって「確固たる長い伝統を持つ天職である」と言い切る。確かに、05年の国別ブランド力指数でイタリアは、旅行者の目から見て最も魅力的な旅行先だ。

 だが、そのブランド力は訪問地として選ばれることには直結していない。WTO(国際観光機関)による04年の観光客到着数は3710万人。フランス、スペイン、アメリカ、そして、追い越された中国に次いで5位だ。首位を維持していた30年前と比べて20%も減少、00年と比べて約500万人減少している。

 イタリアのツーリズムの問題点は、国家産業戦略と政策が欠如していること。インフラに関しては、港湾、空港、鉄道、道路網の設備やサービスの供給に差があること、などと指摘している。

 八木真紀子訳。価格(税別)は1800円。発行はシーライトパブリッシング。



▲ページトップへ
週刊 観光経済新聞
観光業界トップメディア
観光に専門特化
観光立国を推進
JAPAN Endless Discovery
個人情報著作権等ご購読広告掲載お問い合わせ

写真、見出し、記事など全てのコンテンツの無断複写・転載・公衆送信等を禁じます。著作権・著作隣接権は観光経済新聞社に帰属します。
Copyright (c) 1999ー2017 Kankokeizai News Corporation
All Rights Reserved