にっぽんの温泉100選 | 人気温泉旅館ホテル250選 | 5つ星の宿 | 部門別100選 | 宿のパンフ | ベストセレクション | 宿の必需品 | 観光経済の本

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 
  アーカイブ
→ PR
→ 宿の必需品
目次
→ 観光業界人インタビュー
→ このひと
→ いらっしゃいませ!
→ 最新宿泊&施設情報
→ 特集
→ データ
→ 注目トピックス
→ 2016年のニュース
→ 2016年の写真ニュース
→ 2015年のニュース
→ 2015年の写真ニュース
→ 2014年のニュース
→ 2014年の写真ニュース
→ 2013年のニュース
→ 2013年の写真ニュース
→ 2012年のニュース
→ 2012年の写真ニュース
→ 2011年のニュース
→ 2011年の写真ニュース
→ 2010年のニュース
→ 2010年の写真ニュース
→ 2009年のニュース
→ 2009年の写真ニュース
→ 2008年のニュース
→ 2008年の写真ニュース
→ 2007年のニュース
→ 2007年の写真ニュース
→ 2006年のニュース
→ 2005年のニュース
→ 2004年のニュース

 

地域観光 ■第2523号《2009年7月18日(土)発行》  

京都市、年間観光客数が5千万人突破
 京都市がまとめた観光調査年報によると、08年の入洛観光客数は前年比1.5%増の5021万人となった。市が目標としていた「10年に5千万人」を2年早く達成したことになる。「源氏物語千年紀事業」や体験学習型観光事業「京都おこしやす大学」などの取り組みが奏功したという。

 観光客数の内訳を見ると、個人客は同1.6%増の4525万人、団体客は同0.8%増の496万人。日帰り客は同1.8%増の3714万9千人で、宿泊客は同0.8%増の1306万1千人となっている。女性が6割強、年齢別では50歳以上が5割弱を占める。

 宿泊については1泊が57.6%、2泊が30.4%で、平均宿泊日数は1.69泊。宿泊先としてはホテルが71.2%、16.6%が旅館を利用しており、それ以外は12.2%あった。

 観光客1人当たり平均消費額は1万3068円で、前年より60円減少。日帰り客は7181円で282円増えたが、宿泊客は858円減の2万9813円に。

 外国人にも人気の高い京都だが、08年の宿泊外客数は93万7千人で、前年より約1万人増えた。米国がもっとも多く28.3%(約26万5千人)を占め、次いで、台湾、オーストラリア、フランス、中国の順。韓国は前年の約7万2千人から4万人と大きく減った。

 少子化や地域間競争が激しい修学旅行だが、08年は101万人と前年より5千人ほど増えた。




国交省・観光庁、瀬戸内海の船旅振興へ検討会
 観光庁、国土交通省は6月30日、瀬戸内海の観光の魅力を引き出そうと、「瀬戸内海における船旅による地域振興検討会」を立ち上げ、第1回会合を開いた。クルーズやフェリー、プレジャーボートなどあらゆるタイプの船旅の活性化策を検討。国内外から旅行者の誘致を目指す。

 瀬戸内海は、大小約3千の島々が作り出す多島美をはじめとした観光資源がある。近年では、「現代アートの島」として直島(香川県)が注目を集めている。2010年7〜10月には、地域と芸術の魅力を発信する「瀬戸内国際芸術祭」の開催も予定されている。

 検討会は観光庁と、国交省の海事局、港湾局の課長クラスで構成。(1)既存の船旅の活用方策(2)新たな船旅のあり方(3)インバウンドへの活用方策(4)港湾を核とした地域振興方策──などを考える。船舶や港湾、観光にたずさわる関係者、地元自治体の意見を聞きながら、今年度末までに活性化に必要な施策をまとめる。

 観光庁観光地域振興課の笹森秀樹課長は「船旅のあり方、港湾の整備に加え、船旅の市場をどう掘り起こすか、船から降りた後の観光や誘客をどうするかを含めて考えていきたい」と話している。

◆瀬戸内国際芸術祭
 2010年7月19日〜10月31日の期間、香川県の直島、豊島、女木島、男木島、小豆島、大島、岡山県の犬島などを会場に開催される。住民や支援者、アーティストとの協働による作品展示やイベントなどが催される。地域の民俗や芸能、祭り、風土と、現代美術や建築、演劇などを「交錯」させ、瀬戸内海の魅力を世界に発信する。  地元自治体や関係団体などで構成する実行委員会が主催。実行委会長は真鍋武紀香川県知事、総合プロデューサーは直島福武美術館財団理事長の福武總一郎氏(ベネッセコーポレーション会長)が務めている。



福島県、東京・八重洲に観光交流館開設
佐藤雄平知事(写真左から3人目)や女優の白羽ゆりさん(同4人目)がテープカット

 福島県は11日、JR東京駅東側に同県の観光情報発信スペース「福島県八重洲観光交流館」を開いた。観光案内所や物販コーナーを備えた同県施設「ふくしま会館」(東京・上野)の閉鎖に伴い新設した。観光担当職員の常駐や大型テレビでの観光スポット紹介など観光情報発信機能を充実。県産品の販売や2地域居住情報の提供なども行い、同県の東京での情報発信拠点としていく。

 交流館は東京都中央区の三徳八重洲ビル1階、広さは約80平方メートルのスペースに開設された。4人の職員が常駐。同県内59市町村のパンフレットをそろえた観光情報コーナーを設けたほか、会津漆器や同県の菓子「ままどおる」などの同県物産品約180品を展示、販売する。

 東京駅や銀座に近いという立地の良さを生かし、首都圏でのPR活動のベースやイベント会場として各市町村に活用してもらいたい考えで、「交流館を運営する福島県観光物産交流協会が東京での情報発信のコーディネートにも対応する」(同県観光交流課)という。

 オープン当日には佐藤雄平・福島県知事や同県出身で「あったかふくしま観光交流大使」でもある元宝塚歌劇団娘役トップスターの女優・白羽ゆりさん、同県内の温泉旅館の女将などが参加してのオープニングセレモニーを開催。佐藤知事は、「福島の県土は広大で、地域によって風土も文化もさまざま。交流館開設がより多くの方に福島に足を運んでいただくきっかけになれば」とあいさつした。

 営業時間は午前10時〜午後9時。年末年始を除き年中無休。同県観光交流局によると、開館から最初の週末となった11、12日の来館者はそれぞれ1770人、1250人と順調だった。




五稜郭跡で「函館野外劇」開幕
箱館戦争の白浜戦の一幕

 函館の歴史をテーマにした第22回函館野外劇「星の城、明日に輝け」が3日、北海道函館市の国の特別史跡・五稜郭跡で開幕した。NPO法人市民創作「函館野外劇の会」が主催。初日は約800人が訪れ、レーザー光線で彩られた土手と堀の特設舞台で展開される歴史劇に酔いしれた。

 函館野外劇は、青函トンネルが開通した1988年に初めて開催。函館在住のフランス人神父フイリップ・グロード氏が地元商店街から地域活性化の相談を受け、神父の故郷でパリの南西約400キロにあるバンデーで近隣15の村が参加して行っている野外劇を紹介。有志で視察し、翌年、地元の商店主や演劇好きの市民が加わって「市民創作野外劇の会」を立ち上げた。以来、出演者、スタッフを含め、すべて市民のボランティアで運営される壮大な規模の野外劇として全国に知られるようになった。

 昨年は7月6日から12回公演され、1万人を超える人が来場。近年は旅行会社の観劇ツアーも組まれるようになり、今年も東北地方や北海道内の中学・高校約10校が修学旅行の中で観劇する。

 今年は函館開港150周年を迎え、当時の街を伝える場面にダンスシーンを取り入れたり、珍しい蒸気自動車を登場させるなど工夫を凝らした。

 8月9日までの金、土曜日を中心に11回公演。また、函館開港150周年記念イベントの中でも、緑の島のメーン会場で8月11日に特別公演を予定。公演はいずれも午後7時45分から。当日券は一般2500円(前売り1800円)、大学・短大・高校生千円(同900円)、小中学生500円(同400円)。問い合わせは野外劇事務局(TEL0138・56・8601)。



淡路島の洲本温泉、京都で食の魅力アピール
活きハモを贈呈した

 新型インフルエンザの風評被害を払しょくしようと、兵庫県・淡路島の洲本温泉観光旅館連盟(樫本文昭会長)、洲本温泉女将の会(森孝子会長)、洲本温泉事業協同組合(木下紘一代表理事)の3団体は8日、京都府庁やJR京都駅などでイベントを開催し、祇園祭のシーズンを迎える京都に、ハモ(鱧)をはじめとする淡路島の食の魅力をPRした。

 イベントは「元気回復淡路島観光キャンペーンin京都〜御食国(みけつくに)淡路島はも道中」と題した。一行は府庁で山田啓二知事を表敬訪問し、淡路島の沼島で獲れた「活きハモ」10匹を贈呈した。

 淡路島出身の山田知事は「祇園祭は別名ハモ祭と呼ばれ、祇園祭とハモは切っても切れない関係。ハモを供給してもらっている一番の産地は淡路島。食の宝庫である淡路島と京都が連携し、関西を盛り上げるきっかけになれば」と話した。

 このほか京都駅前広場での観光キャンペーン、八坂神社での鱧奉納を行った。駅前広場では特産品のタマネギを通行人に配布。特産品がもらえるじゃんけん大会なども盛況だった。



▲ページトップへ
週刊 観光経済新聞
観光業界トップメディア
観光に専門特化
観光立国を推進
JAPAN Endless Discovery
個人情報著作権等ご購読広告掲載お問い合わせ

写真、見出し、記事など全てのコンテンツの無断複写・転載・公衆送信等を禁じます。著作権・著作隣接権は観光経済新聞社に帰属します。
Copyright (c) 1999ー2017 Kankokeizai News Corporation
All Rights Reserved