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トラベル ■第2545号《2010年1月5日(火)発行》
ANAグループ、中国人向け訪日促進キャンペーン開始
ANAグループは1月5日から中国人旅行者に向けた訪日販促キャンペーン「ANA 来て見て日本!訪日大作戦」を開始する。地上交通機関と連携し空港から旅先への利便性向上を図る新サービスを展開するほか、企業と共同企画したツアーや割引特典なども設定し、大型休暇「春節」シーズンに向けて中国人客の取り込みを図る。
地上交通機関と展開するサービスは2つ。1つはJR北海道と行うもので、JR新千歳空港駅などで2日間乗り放題のパスを販売する。窓口でANA中国路線搭乗半券とパスポート、滞在ビザを提示することが条件。パスは普通車のほか特急列車の指定席にも乗れるようにした。
もう1つは京成電鉄、東京メトロ、西武鉄道の私鉄3社と行うもの。スカイライナーとメトロパス、東武鉄道日光周遊きっぷを合わせた乗車券セットを成田空港駅で販売。日光や東京などの周遊に使える。
企業と共同企画したツアーは、特別感をアピール。資生堂の高級化粧品「クレ・ド・ポー ボーテ」の中国会員を対象に資生堂と連携して行うツアーでは、この化粧品を使ったビューティーレッスンや、エステ、限定品の販売などを実施する。滞在先は5つ星ホテルのANAインターコンチネンタルホテル東京で航空機はビジネスクラスを利用する。
また、USJではキャンペーン特製缶バッジをプレゼントするほか、入場券を通常より600円割り引く特典を設けている。
日本旅行、東北営業本部を分社
日本旅行は東北エリアで旅行業を行う新会社、株式会社日本旅行東北を1月に設立する。同社の東北営業本部を分社。「地域に根ざした営業活動と自立的かつ安定的な経営を目指す」としている。
事業譲渡日は4月1日。日旅が3月末時点で東北エリアで行っている、企画商品造成と仕入などを除く旅行業務を新会社に譲渡する。
新会社は資本金5千万円。旅行業第1種登録を予定。本社を仙台市青葉区に置き、社長には日本旅行執行役員東北営業本部長の大野雅利氏が就任予定。
譲渡予定の事業規模は店舗数15店舗、従業員数78人。売上規模は21年度見込みで66億3200万円。このうち国内旅行56億5100万円、海外旅行9億8千万円。
日旅では北海道で「日本旅行北海道」、沖縄で「日本旅行沖縄」を設立しており、地域会社の設立は今回が3例目。
大野雅利・日本旅行執行役員東北営業本部長の話「新会社では地域に根ざした営業展開を図る。団体については、MICEと教育旅行にしっかり取り組みたい。地域活性化や環境保護など社会貢献にも取り組み、元気な東北づくりに貢献したい」。
KNTが組織改正、旅行事業創発本部を廃止
近畿日本ツーリスト(KNT)は1月1日付けで組織を一部改正した。08年1月に設立した旅行事業創発本部を廃止。国内関連では、仕入部門と商品企画部門を分離、このほか新たに地域振興事業本部などを設置した。組織改正により事業ユニットごとの収支責任を明確にすることで、昨年8月に発表した中期経営計画に掲げる「費用構造の革新」を図る。
12月22日に開いた取締役会で決めた。
仕入、商品企画を管轄していた旅行事業創発本部内の国内旅行部を、仕入を所管する国内旅行部と商品企画を行う国内旅行商品事業本部に分離。商品事業本部の下には、首都圏、中部、関西の各メイト事業部を置いた。
同社は中期経営計画でウェブ専用のメイト商品の開発などによるウェブ販売の拡大を掲げる。商品企画専門部署を設置することで、収支責任体制を確立するとともに商品企画力を高める。
国内旅行商品事業部のほか組織改正で新設したのは、海外旅行商品事業本部、地域振興事業部、商事販売事業部、関連商品事業部。
団体旅行事業本部カンパニーの北海道営業本部、九州営業本部は、分社化に伴い廃止した。
ベスト・クルーズカップルに宇崎・阿木夫妻
「クルーズ・オブ・ザ・イヤー2009」(主催・日本外航客船協会)の授賞式が昨年12月中旬、東京都内で行われた。ベスト・クルーズカップルに選ばれた宇崎竜童・阿木耀子夫妻も出席し、華を添えた。
式の冒頭あいさつした今崎慎司会長(郵船クルーズ社長)は、「これから団塊の世代を含めて、クルーズ(旅行)に適した年齢層が出てくる。厳しい環境だが上を向いて歩いていこう」と呼びかけた。
2回目となる今回は、JTB九州、西日本新聞社、郵船クルーズが企画した博多港発着のクルーズ「燦くる〜ず2009飛鳥IIで航く紅葉の日本一周クルーズ」がグランプリに選ばれている。
優雅で親しみやすいイメージがクルーズライフにぴったり、としてベストカップルを受賞した宇崎さんはあいさつの中で、「いずれ時間を設けて世界一周の船旅をしたい」と語ると、阿木さんは「2、3カ月一緒にいても喧嘩しなくなったら一緒に船旅をしたい」と応じて、会場の笑いを誘った。
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